「 不動産耳より情報 」 一覧

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年6月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年6月号＞

2018/06/01 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 最近、住宅市場で高齢者の存在感が高まってきている。昔は、土地付き戸建て住宅を購入すると、「終の棲家」として生涯住み続けるということが多かった。 しかし、人生百年時代と言われるようになった現在では、様子が大きくかわってしまった。 まず、自宅を買い替える例が増えている。戸建て住宅を売却して、中心部や駅近のマンションに移る。老夫婦だけになると広い家の管理は難しいため、日常生活の利便性を

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年5月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年5月号＞

2018/05/07 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 先般、我が国の人口推移が発表されたが、減少傾向が続き、歯止めがかかっていないことがわかった。 日本政府としては、この問題について深刻な懸念を持っており、少子化担当大臣を置くなどの対応をしてきたが、その効果はなく、今後も期待できない。 日本経済の先行きを考えて、「移民」政策も視野に、人口増加を画策しているが、確証の持てるものではない。 人口減少問題は、住宅・不動産全体にも大きな影

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年4月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年4月号＞

2018/04/09 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 今年の３月期の企業決算は好調と言われ、大企業では最高益が続くところも少なくない。このような状況を反映して、不動産の市場でも、企業の存在感が高まってきている。現在では「高齢者」と並んで大きな存在と言える。 企業が不動産に関心を高めている理由は様々であるが、それぞれの企業が置かれている事業環境に、大きな変化が生まれていることが大きいと思われる。 例えば、建設業は五輪を控えて工事は目白

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年3月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年3月号＞

2018/03/01 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 この数年間、自己資金無しで長期にわたって家賃が保証されるという不動産投資が活発化している。 「誰が長期の家賃保証をできるのか？」、疑問を持つのは私だけではないだろう。 今般、流行になっていた「シェアハウス投資」がマスコミで話題となっている。いかがわしい投資の実態が、浮き彫りになっている。 「シェアハウス」を投資目的で購入したオーナー（主に会社員と言われている）への賃料が、ある日

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年2月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年2月号＞

2018/02/01 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 昨秋から年末、更に年明け後も、日本の株式市場では値上がりが著しく、明るい材料となっている。米国の株価も同様で、現在の経済の好調さを反映したものとなっている。有り余る資金が株式市場に流入していて、「バブル期」を思い起こさずにはいられない。 この株価の上昇は、日本の不動産市場にも影響を与えるものだろうか。確かに、従来までは株価の動向と不動産の取引には、少なからず関係はあったと考えられる

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年1月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年1月号＞

2018/01/02 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 最近、不動産市場で存在感が高まっているのは「高齢者」で、取引の現場では、売り主・買い主の立場で目立っている。 日本の高齢化社会の進行が著しいことを実感させられると同時に、時代はいつも変化していくものだと納得させられる。 さて、高齢者と並んで、近年、存在感を高めているのが「企業」で、不動産に強い関心を持ち始めている。人口減少、国民所得の鈍化などで、内需産業の行き詰まり、閉塞感が高ま

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年12月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年12月号＞

2017/11/29 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 このところ、日本の株式市場が連日の値上がりで活況を呈している。海外投資家が活発な動きをしているとの報道もあるが、日本企業の業績が好調であることも相まって、強気の見方が広まっている。 確かなことは、過去最高の利益を出している企業が多くなっていて、企業の手元資金も最高になっていることで、実質無借金の企業も増えている。 日本を代表する自動車メーカーのトヨタは「半年間、売り上げがゼロにな

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