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全国民必読！「ニッポンの国益を問う 海洋資源大国へ」（髙橋洋一、山田吉彦、松原仁著、産経新聞出版刊）
2025・7・6(第1280回) ＜アマゾンより＞ 私事から書き始めて恐縮だが、私は2012年12月に『シェールガス革命で復活するアメリカと日本』という本を出版した。当時エネルギー輸入国だった米国が、シェールガスのおかげで輸出国に変わる。米国経済の好転は日本にも移り（当時の安倍晋三内閣は）安定した 高成長に移る。以上がごくごく単純化した本の中味である。すべて的中している
基本の話ｂｙ前田昌孝（第４２回、Ｍ＆Ａ相場って何？）
日経平均株価が６月２７日に約５カ月ぶりに４万円台を回復しました。最高値を更新中のＭＳＣＩ世界株価指数や米国のＳ＆Ｐ５００種株価指数に追い付こうとする動きで、地政学リスクの後退や米国の利下げ期待が背景にあるようです。日本ではＭ＆Ａ（企業の合併・買収）の活発化が相場を押し上げているとの指摘もあります。Ｍ＆Ａがなぜ株高に結び付くのでしょうか。 ＴＯＢから始まるＭ＆Ａ 投資家がＭ＆Ａの動きを
映画「国宝」とドルの本当の価値。日経平均の中期目標値
2025・6・29(第1279回) ＜ナタリーより＞ 吉田修一原作、監督李相日の佳作。すっかりTVでファンになった横浜流星が出ているので、少々ムリして出かけた。満喫。 ストーリーは入りくんでいるので省くが、歌舞伎のシーンが実に美しい。道成寺の映像の美しさ。これだけで一見に値する。 永い間の歌舞伎の歴史を考えると、やはり日本の芸能の代表として、民衆の支持があったこと
拙著「日本経済大復活」を改めて評価する
2025・6・22(第1278回) ＜アマゾンはこちら＞ ある専門型シンクタンクの所長が、ワンコースおごってくれた。もちろん株式市況について私の見解を聞くためである。嬉しく、またありがたいことだ。ありがとう。 その折、ごく目先について聞かれたが、私がここ数日は投資すべきでない、と返事したら、びっくりしていた。 理由はこうだ。イランとアメリカのトランプ政権との停戦交
「日経平均、来年5万円」（エミン・ユルマズ）説の当否と、NY株の割高性
2025・6・15(第1277回) ＜東洋経済オンラインより＞ 週刊東洋経済6月14日号を読んでいたら、人気のアナリストのエミン・ユルマズさんの見通しがあった。 「日経平均は来年5万円に到達、2030年に7万円を超える」という見出しで、2ページの記事である。 エミンさんは「私の想定シナリオでは、米国の景気が明らかに後退しているとデータで見えた時点で、世界
蝦夷と熊襲。21世紀後半の大発展地域。それに金価格
2025・6・8(第1276回) ＜日本経済新聞より＞ 6月3日（火）日本経済新聞の一面トップに「地熱発電 立地選ばず」というまことに日本の将来を明るくする記事が掲載されていた。 この「地熱発電」は、米国、インドネシアに次いで日本は世界第3位の資源大国の分野である。 早速株高を期待したが、何せトランプ2.0のご時勢、大したことはなかった。 このブログで、私は
基本の話ｂｙ前田昌孝（第４１回、上場廃止の功罪）
２０２５年に入って上場廃止を決めた企業は、東京証券取引所によると５月末現在で５８社（６月に廃止予定の企業も含む）にのぼります。前年同期の５１社を上回り、年間では１００社を超えそうです。まだ東証の統計には反映されていませんが、時価総額が５兆円を超える豊田自動織機も上場廃止に動き、市場関係者を驚かせています。相次ぐ上場廃止をどう受け止めるべきなのでしょうか。 約６兆円を投じてＴＯＢか ま
