「 マーケットEye 」 一覧

映画「JFK」とトランプ暗殺未遂と今後の米国の対外政策(とくに円の対ドルレート)。長期上昇相場を支えるわが国の新NISAにも注目

2024・7・21(第1230回) <huluより> オリバー・ストーン監督・製作の超々話題作。ケビン・コスナー主演。あの事件のおかしい点を追求して大ヒットした。ただ、愛人のひとり、例えばジュディ・キャンベルをフランク・シナトラとJFKが「共有」していた、などは省略されている。 ジュディ・キャンベル<ウィキペディアより> さて、今回のドナルド・トランプ暗殺

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「資産運用立国」はカケ声だけに止まるのか。「金利のある世界」をもっと高度利用すべき。まだイケる銘柄5つ。

2024・7・14(第1229回) 入院して早くも5週間。運動出来ないのと、病状の治り方のペース が遅いのでイライラしている。 イライラしている一因は、財務省の横槍のせいだろう。せっかく「資産運用大国」といういいキャッチフレーズをきめ、東京、大阪など5都市で書類を英語でいいなどの自由化措置を行った。 しかし、公的な税金について除外措置はない。地方税のみ。TAX FREEが

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TOPIX最高値更新、簡単には終わらない株高

世界的に流動性相場の様相強まる 7月前半はイベントラッシュだった。 世界各地で重要な選挙関連の事件があり、ウクライナではキーウの小児病院へのミサイル攻撃、日本では新札発行と為替介入、米国景気の減速、株式市場では半導体株主導で史上最高値更新。 個々に解説する字数もないので要点を簡略に列挙するにとどめたい。 11日に日経225は42426円まで急伸したが12日のオプションSQに向けて米

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賃金と実質金利上昇で苦しむ米国企業

ISM非製造業指数が急速に低下 米国では経済指標の悪化が続き、9月FOMCでの利下げ観測が急速に強まった。長期金利が再び低下し、これに条件反射的に反応する大型グロース株が上昇したため、SP500とNASDAQが4日連続で史上最高値を更新している。しかしこれは景気が悪化すると株価も悪影響を受けるという当然の原則に反する動きであり、バブル的要素が大きい。NASDAQは4月19日安値から2か月半

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ETF(上場投資信託)の功罪を斬る ~ETFは資産形成の水先案内人となり得るか

本年初に発足した新NISA(少額投資非課税制度)が個人投資の世界に新たな潮流を生んでいる。本年1~5月の投資信託(投信)などによる海外への投資は5.6兆円超の買い越しとなり、昨年通年の4.5兆円を上回った。これを牽引したのは、通称「オルカン」など、全世界株式や米国株などのインデックスに投資するETF(上場投資信託、Exchange Traded Funds)であった。 このような潮目の変化が

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日本のバリュー株に集中、新1万円札で資金シフト

米国生成AIバブルの陰で売り圧力、割安感強まる 13日午前に執筆。 前日NASDAQとSP500が史上最高値を大幅更新、一方でNYダウが下落し「指数間のダイバージェンス」が起きている。 これは銘柄間に極端な人気の偏りが起きている証拠で、人気のクライマックスであることを暗示する。 一方、FOMCではそれまで年内3回と予想された利下げが1回、来年末のFFレートは4%強という市場価格とはかけ

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止まらぬ「円安」、いつまで、どこまで進むか

円相場が、歴史的な円安圏内で乱高下を繰り返している。 4月末の植田日銀総裁の発言が円安容認と受け止められて160円をつけ、直後は政府・日銀の介入が相次いで153円台となり、その後の動きもめまぐるしい。直近の円安急伸は米国の金利引き下げ時期の後退に起因してはいるものの、その根底には日本経済の競争力低下による通貨価値の下落という真因が横たわる。 そこで、ドル・円相場の先行きの見通しについて

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