映画「真夏の方程式」とポスト石破、そしてトランプ2.0の行く末

2025・9・21(第1291回)

＜アマゾンより＞

ご存知、福山雅治が活躍するガリレオシリーズの一角。

相手役は吉高由里子じゃなくて柴咲コウの方がいい。怒った顔がカワイイ――余分なことだが――。

＜アマゾンより＞

必ず湯川は、解答を出す前に何かむずかしい方程式を（どこにでも）書く。今回の石破退陣も同じで、中途は「私は退陣しない」と主張していた。

＜アマゾンより＞

さて、ポスト石破としたが、支持率から云うと高市早苗だと観る。小泉候補どうも「次の次」ではないか。

理由はいくつもあるが、高市候補は何回も大臣をつとめ、知識が充実している。また人柄も（多少存じあげているが）円満で、鋭さがあり、人脈も多い。

それよりも心配なのがトランプ2.0である。

一般論としては、民主党は介入主義、共和党は自由放任主義であった（溜池通信9月5日付）。

ところでトランプ2.0では①不法移民をおい出し、②高関税政策を採用し、③来年度予算で大規模な減税を行い、④米国の製造業を立て直すという中長期目標に沿って、（イ）ハイテク分野を強化し、（ロ）造船業を再生させ、（ハ）レアアースの調達を強化する。

その資金源としては、日本や韓国などの外国に出させる。そのために⑤為替はドル安、⑥FRBには金利を下げさせたい。

「トランプ氏は、経済政策を「パッケージ」とは捉えていない。MAGA 派とよばれる自らの支持層が喜びそうなことを、次から次へと手がけていく。そこには戦略性や細かな計算はあまり見られない。まるで「忘れられた人々」の恨みを晴らさんがために、選挙戦で公約したことを全力で実行に移していく。その都度、対立勢力との勝負を意識し、最後は「勝った、勝った」と自画自賛を繰り返していく。 トランプ関税の経緯を振り返ってみるとわかりやすい。①2 月に加・墨・中向けのフェンタニル関税、②3月に分野別関税、③4月に相互関税を導入した。3つの関税を五月雨式に導入したので、非常に複雑なことになった。いつも言っている通り、「増築を繰り返して、中が迷路のようになっている温泉旅館」の如しである。 例えばトランプ氏は、4 月頃から「半導体と医薬品に対しても関税を課す」と言い続けている。そのことを心配する声は少なくないけれども、半導体と医薬品は既に③相互関税の対象となっている。仮に②分野別関税として、新たに半導体と医薬品の部門が創設されたところで、②と③は加算されるわけではないので、項目が変わるだけで税率そのものはさほど変わらない。だったら何のためにやっているのだろう？ ただし司法の面から言えば大違いとなる。5月 28日に米国際貿易裁判所が、IEEPA（国際緊急経済権限法）を根拠とする①と③は違法であるとの判決を下した。そして連邦巡回控訴裁判所で行われていた二審は、8月29日に一審判決を支持する判断を示した。仮に今後、IEEPA 関税が最高裁で否定されたら、トランプ政権が打撃を受けることは確実である。トランプ政権の介入を止められるのは、司法判断と市場の反応くらいと言えよう。 その場合でも、通商拡大法 232 条というオーソドックスな手法を根拠とする②分野別関税は生き残る。引き続き日本からの自動車関税も徴収され続けることになる。 ちなみに米連邦最高裁は、毎年 7月から 9月まで長い夏季休暇を取る。従って最終的な判決が下るのは、今年の 10 月から来年 6 月までの間のどこかということになろう。トランプ政権を利するのか、それとも止めるのか。確率はほぼ半々といったところだろう。」

こんなことをしていて、同盟国イジメをくり返していたら、米国の動向はどうなるか？

このところのこのブログでは警告をくり返して来ただけで、その後は（恐ろしいから）書けないでいる。いや、書きたくない。

＜第一生命経済研究所より＞

逆にいうと、米中戦いの間はやはり日本はメリットを受ける。外国人株主が日本株買いを増やしている。

＜第一生命経済研究所より＞

特に商社株を中心としたバフェット氏の投資が大成功している。

では、今後何が不安材料（悪材料）になるのか、第一生命経済研究所の熊野英生エコノミストによると次の通り。

「（１）米国のインフレ指標が、急に上昇を示すとき。すでに、生産者物価は7月前年比3.3％と消費者物価の同2.7％よりも高く、徐々にプラス幅が高まっている。インフレ懸念は、FRBの利下げ予想を弱める点で最も警戒すべき要因。

（２）FRBの人事介入への反発。トランプ大統領によるFRBへの圧力は強く、次期議長を送り込むとの観測もある。FRBが介入に反発する動きが表面化すると、利下げ予想も吹き飛ぶ可能性がある。

（３）景気悪化の指標発表。トランプ関税の悪影響は、潜在的に強く、雇用統計などを下押しする可能性が残る。8月初に発表された７月雇用統計は、遡及改訂された5・6月のデータが弱く、投資家をひやりとさせた。景気シナリオの下方屈折は、企業の配当鈍化を予想させる点でマイナス。」

では日本は？　当分上昇。これにつきる。

では皆さん、Good Luck!