「疑似資産にご用心」投資の羅針盤 岡部 陽二
「疑似資産」という概念は、金融のプロも聞きなれない新語である。それもその筈、この新語は「週刊東洋経済」の昨年11月16日号と12月14日号の特集『疑似資産にご用心』で初めて用いられたものと思われる。 同誌の定義では、「疑似資産」とは、減損リスクのある無形資産のことである。ブランド、のれん、商標権、繰延税金資産などがこれにあたり、当然ながら価値の変動が実物資産よりも激しい。 この
「疑似資産」という概念は、金融のプロも聞きなれない新語である。それもその筈、この新語は「週刊東洋経済」の昨年11月16日号と12月14日号の特集『疑似資産にご用心』で初めて用いられたものと思われる。 同誌の定義では、「疑似資産」とは、減損リスクのある無形資産のことである。ブランド、のれん、商標権、繰延税金資産などがこれにあたり、当然ながら価値の変動が実物資産よりも激しい。 この
株式投資が趣味の個人投資家は、おそらくESG(環境・社会・ガバナンス)投資などあまり好きではないだろう。ESG投資に積極的なふりをしている年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)に対し、「余計なことをせずに、年金資産の積み増しにまい進せよ」と批判している人も多い。個人が警戒しているのは、ESG投資には実体が伴っていないと思っているからではないか。 まずE(環境)を取り上げよう。GPIFは2
おかげさまでこのブログも1000回を迎えました。皆様のご支援に感謝いたします。また今回のコロナ肺炎流行で被害にかかられた方々に、お見舞い申し上げます。 今回あまり有名でもない作品を取り上げたのは、現在も活躍する主人公が務めている米国最高裁が、3月に入ると二つ、重要な裁判の口頭弁論を開始するからだ。 6月末に判決が下るが、市の内容によってはトランプ→ペンスの政変か、民主党への政権