「 幸田昌則 」 一覧

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年4月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年4月号＞

2018/04/09 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 今年の３月期の企業決算は好調と言われ、大企業では最高益が続くところも少なくない。このような状況を反映して、不動産の市場でも、企業の存在感が高まってきている。現在では「高齢者」と並んで大きな存在と言える。 企業が不動産に関心を高めている理由は様々であるが、それぞれの企業が置かれている事業環境に、大きな変化が生まれていることが大きいと思われる。 例えば、建設業は五輪を控えて工事は目白

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年3月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年3月号＞

2018/03/01 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 この数年間、自己資金無しで長期にわたって家賃が保証されるという不動産投資が活発化している。 「誰が長期の家賃保証をできるのか？」、疑問を持つのは私だけではないだろう。 今般、流行になっていた「シェアハウス投資」がマスコミで話題となっている。いかがわしい投資の実態が、浮き彫りになっている。 「シェアハウス」を投資目的で購入したオーナー（主に会社員と言われている）への賃料が、ある日

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年2月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年2月号＞

2018/02/01 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 昨秋から年末、更に年明け後も、日本の株式市場では値上がりが著しく、明るい材料となっている。米国の株価も同様で、現在の経済の好調さを反映したものとなっている。有り余る資金が株式市場に流入していて、「バブル期」を思い起こさずにはいられない。 この株価の上昇は、日本の不動産市場にも影響を与えるものだろうか。確かに、従来までは株価の動向と不動産の取引には、少なからず関係はあったと考えられる

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年1月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年1月号＞

2018/01/02 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 最近、不動産市場で存在感が高まっているのは「高齢者」で、取引の現場では、売り主・買い主の立場で目立っている。 日本の高齢化社会の進行が著しいことを実感させられると同時に、時代はいつも変化していくものだと納得させられる。 さて、高齢者と並んで、近年、存在感を高めているのが「企業」で、不動産に強い関心を持ち始めている。人口減少、国民所得の鈍化などで、内需産業の行き詰まり、閉塞感が高ま

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年12月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年12月号＞

2017/11/29 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 このところ、日本の株式市場が連日の値上がりで活況を呈している。海外投資家が活発な動きをしているとの報道もあるが、日本企業の業績が好調であることも相まって、強気の見方が広まっている。 確かなことは、過去最高の利益を出している企業が多くなっていて、企業の手元資金も最高になっていることで、実質無借金の企業も増えている。 日本を代表する自動車メーカーのトヨタは「半年間、売り上げがゼロにな

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年11月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年11月号＞

2017/10/31 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 超低金利と金融緩和政策によって、住宅、賃貸アパート、倉庫や配送センターなどの物流施設が大量に供給された。更に、東京都心部では再開発が活発化して、高層のオフィスビルも数多く建設されてきた。 その結果、品不足と言われた物についても、地域による差異はあるものの、概ね、解消された状況になっている。 しかし、供給不足が顕著となっている市場がある。それは、札幌・仙台・広島や福岡市等の地方中枢

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年10月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年10月号＞

2017/09/26 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 最近の不動産市場では、金融機関の融資姿勢に変化が見られるようになった。 これまで、住宅・不動産の取引では、異次元の金融緩和もあって、金融機関は積極的な融資を行ってきた。極端な表現をすれば、「誰にでも、いくらでも貸す」と いう姿勢が続いてきた。 その結果、住宅やアパート、更にはオフィスビル、大都市の再開発事業など、ほぼ全分野に亘って資金が付いてきていたが、新年度になって状況が少し

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