「 岡部陽二 」 一覧

【中・上級者向き】 投資の羅針盤<br>個人こそGPIFの投資運用方針に学べ

【中・上級者向き】 投資の羅針盤
個人こそGPIFの投資運用方針に学べ

2016/12/07 | マーケットEye, 有料記事 ,

GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の昨年度（2015年度）運用パフォーマンスが、「▲５.３兆円（収益率で▲３.９％）のマイナスに落ち込んだ」と発表されたのは今年５月のことだった。 GPIFは言わずと知れた運用資産132兆円（今年９月末時点）を擁する世界最大のわが国の公的年金基金である。 GPIFでは、アベノミクスの一環として2014年10月に決定された「国内外の株式の構成割合をその

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤<br>マイナス金利下の長期投資戦略を考える

【中・上級者向き】 投資の羅針盤
マイナス金利下の長期投資戦略を考える

2016/11/03 | マーケットEye, 有料記事 ,

「証券、顧客資産300兆円に迫る　昨年度末　個人マネー『貯蓄から投資』へ」――。 個人マネーが現預金から証券投資へ向かっていると報じた５月13日付けの『日本経済新聞』の記事を覚えている方はいらっしゃるだろうか。 記事によると、資産の内訳で株式が170兆円と年間で25%増、投資信託は17%増えて、50兆円を上回った、となっている。ラップ口座残高は１年前の６倍近い1.3兆円に増え、NISA口座

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤<br>「働き方改革」はデフレ脱却のための王道

【中・上級者向き】 投資の羅針盤
「働き方改革」はデフレ脱却のための王道

2016/10/17 | マーケットEye, 有料記事 ,

1980年代までは自動車・電機などの代表的な企業を中心に構成される労働組合と経営側との交渉で決定される給与ベースの賃上げが、経済界全体の相場と受け止められていた。 非製造業や中小企業など生産性が必ずしも向上しない産業も賃上げに追随して、理髪代やクリーニング代といったサービス産業の価格も毎年上昇してきた。 ベアゼロ長期化と非正規雇用の急拡大が「しぶといデフレ」の実相 ところが、1990年代

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤 Brexitは英国経済成長の鍵【下】

【中・上級者向き】 投資の羅針盤 Brexitは英国経済成長の鍵【下】

2016/09/15 | マーケットEye, 有料記事 ,

前回のBrexitは英国経済成長の鍵【上】に続いて、英国のＥＵ（欧州連合）からの離脱（Brexit）について取り上げる。 Brexitに対する市場の反応は明らかに過剰であったが、これまでは英国経済についての報道をほどんど行わなかったメディアが、一転して「英国はドイツに次ぐ主要国で金融ではＥＵの中心」などと囃したてているのは頂けない。 英国はもともとＥＵの「実質」准加盟国 英国は統一通貨ユ

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤 Brexitは英国経済成長の鍵【上】

【中・上級者向き】 投資の羅針盤 Brexitは英国経済成長の鍵【上】

2016/09/08 | マーケットEye, 有料記事 ,

６月23日に世界の注目を集めて行われた英国のＥＵ（欧州連合）からの離脱（Brexit）を問う国民投票で、離脱支持が52%と残留支持をわずかながら上回り、世界の金融市場は大混乱に陥った。この混乱を受けて、先行き中長期的には世界景気の後退懸念が高まったとして、Brexit を否定的に論評する識者が多い。 しかしながら、そうした懸念に確たる根拠があるのであろうか。 筆者はBrexit後の見通しは

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投資の羅針盤<br>コーポレートガバナンス元年から１年【上】～株主総会を考える～

投資の羅針盤
コーポレートガバナンス元年から１年【上】～株主総会を考える～

2016/07/01 | マーケットEye, 有料記事 ,

アベノミクスによる成長戦略の目玉の一つとして打ち出された「コーポレート・ガバナンス・コード（CG コード）」が東証上場企業に導入されたのは昨年６月のことである。 ほとんどすべての上場企業でコーポレート・ガバナンスのあり方についての議論や検討が行われ、昨年12月末までに約7割に当たる2,485社がCGコードへの対応状況を公表した。一見、上場企業のCGコードへの対応は進んでいるかに思える。

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投資の羅針盤<br>「笛吹けども踊らず」の個人型ＤＣ（確定拠出年金）

投資の羅針盤
「笛吹けども踊らず」の個人型ＤＣ（確定拠出年金）

2016/06/14 | マーケットEye, 有料記事 ,

運用成績によって年金金額が変わる「確定拠出年金（ＤＣ）」の加入対象者を、2017年１月から実質的にすべての現役世代に広げる「改正確定拠出年金法」が５月24日に成立した。 今回の改正のポイントは、企業型ではなく、個人単位で加入する「個人型ＤＣ」の対象範囲拡大である。 これまでの個人型ＤＣの対象者は自営業者や企業年金がない会社の社員に限られていたが、来年１月以降は下図のとおり、すでに他の企業年

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