日経平均2千円を超える大幅下落を起こした真犯人。 そして私が五月十三日の二万七千円台を底値と判断したワケ （第1064回）

文字通りのメイ・ストームだった。五月十日（月）の二万９５18円から五月

十三日（木）の二万７４８８円まで、下げ幅は二千円を超えた。

市場で騒いだ下げ材料は、五月十二日発表の四月の米国の消費者物価。年率

４・2％。市場ではまつたく予想していなかったので、１０年もの国債の金利

は一時、四月五日以来の１・７％台に乗せた。

しかし、後述する理由からＮY市場は落ち着き、金利は再び１・６％台に。

株の方も同じ。五月一三日、一四日の両日で、NYダウは合わせて八百ドルも

高騰した。

理由の説明に戻る。「バロンズ」10月13日号の説明を要約すると打撃が

大きかった部門は、パンデミックで打撃を受けた部門がまず第一だ。

②たとえば航空チケットは10・2％、ホテルは8・8％も一か月で上昇した。

③パソコン５・１％、中古車１０％は半導体不足の影響だろう。

④しかしこれらの部門の米国経済全体の7％に過ぎない。残りの93％は０・

３％の上昇にとどまった。

　私の結論は「市場の解釈は誤解で影響は大したことはない」。そうでしょ？

日本の方は、これにプラスして東京オリ・パラの中止がくすぶったことと、信用

買いの期日がある。また米国の人気ＥＴＦのアーク・イノベーションの売り

も手伝った。

　この事実を紹介したのは二人。パルナッソスインベストメントのチーフストラテ

ジストの宮島秀直さん、それに大和証券の木野内栄治理事さんだ。

　以下、主に、宮島さんの5月14日のレポートを中心にまとめる。

1. 未曽有の資金ダブつきで、米国の住宅・不動産投資は三十六兆四千億ドル、

前年比二兆五千億ドルの増加．個人所得の合計額も十七兆二八六三億ドルと、

同七二八七億ドルに増加。

1. この結果今年支払う固定資産税は三七五億ドル、個人所得税は一六三三億

ドル。合わせて二千八億ドル。

これが五月一七日の納税期日直前の外人の大量売りの真犯人だ。特に

米国の人気ETFのアーク・イノベーションからの売りが

多かった理由である。ただ、大和の木野内さんによるとこのETFへの

資金流入は再開された。これなら、強気でいい。

　結論。来週は日米ともに株は買いだ。騰落レシオも80％台で底入れを示している。

とりあえず三万円、かな。東京オリ・パラの中止が出れば、噂で売って、事実で買う

ということになるだろう。私は、相変わらず、強気だ。