インディ・ジョーンズシリーズとトランプ2.0のベネズエラ侵攻が「暴挙」でない理由。そして金と暗号資産をおすすめする理由

公開日： 2026/01/24 : マーケットEye, 上級, 中級, 全ての記事, 初級, 無料記事今井澂, 今井澂のシネマノミクス

2026・1・25(第1309回)

＜アマゾンより＞

このシリーズをTVでまとめて観た。もちろん何回も観ているのだが、体調をくずしてTVしか楽しみがない日々には何て面白い映画なんだろうと感嘆する他ない。特にシリーズ第四作までのS.スピルバーグ監督作品が出来がいい。

シリーズは次の通り。①レイダース／失われたアーク《聖櫃》（1981年）、②魔宮の伝説（1984年）、③最後の聖戦（1989年）、④クリスタル・スカルの王国（2008年）。

ハリソン・フォードの主演がピタリだった。このシリーズの面白さは、次から次へと危機が押し寄せるのをインディ・ジョーンズが切り開くこと。その危機が意表をつくものでしかも連続して発生するのがウリである。

さて、表題のトランプ2.0のベネズエラ侵攻が「暴挙」と日本のマスコミがとらえているが、私はそうは思わない。

私のウォール街のニュースソースの中の1人はベネズエラ人で、チャベス、マドゥロとつづいた独裁的な大統領政権下での経済危機で、国民の30％が国外に逃れた。その1人で、今回のトランプ2.0の侵攻とマドゥロ大統領の拘束をよろこんでいる。

私が珍しくトランプ2.0を支持するのは、米国の覇権の維持に実に効果的な手段をとったからだ。

りそなアセットマネジメントのチーフ・エコノミスト黒瀬浩一さんは、私がホレ込んでいるプロだが、同じ意見をもっている。同氏はドル安にならないのが、拘束成功のあかしだという。

＜出所：黒瀬リポート＞

「戦後世界の覇権国は最強の軍事力と基軸通貨を持つ米国である。米国の覇権が安定すれば、循環的な景気変動を別とすれば、西側諸国の経済は安定して成長する。当然それは株価など資産価格にも追い風となる。これは日本で長期安定政権だった小泉政権や安倍第二次政権の時期に長期景気拡大が実現し、株価も大相場を作ったのと同じ理屈だ。逆に覇権が安定しなければ、1970年代のカーター危機の時代のように経済にも資産価格にも逆風になる。

2024 年のトランプ第二次政権の発足以降、国際政治と国際経済の世界で最大の論点となったのは、米国の覇権が安定するのか、毀損するのかという点である。リベラルな論調が主流の主要メディアでは、同盟国への防衛費負担の押付けや自傷行為であるトランプ関税などにより米国への信頼が損なわれ、覇権の毀損に繋がるとの見方が多かった。その際、引き合いに出されたのがドル安だ。しかし､この見方は事実誤認だ。左図のように実質実効ドル相場は高値圏での小反落にとどまっている。米国株価も史上最高値圏にある。中でも､AI 革命期待から AI 関連株が､防衛政策への期待から防衛株などが高騰している。背景にあるのは、トランプ政権主導の覇権を強化する政策だ。具体的には、AI 政策は「米国 AI 行動計画」や「ジェネシス・ミッション」、防衛政策は「力による平和」を標榜する「国家安全保障戦略」などが挙げられる。他にも半導体企業やレアアース企業への政府出資など、覇権の強化を国家資本主義で着実に進めている。」（黒瀬リポートより）

トランプ2.0は、この大統領拘束など、（今もそうだが）同盟国をいじめつづけている。今回のベネズエラで米国は中国との覇権争いに有利なことはいう迄もない。

忘れるところだった。今回、私はビットコインは押し目買いをおすすめする。とくに暗号資産は、米国が着々と次の公的金融取引手段としての体制を整備している。