「 全ての記事 」 一覧

【上級者向き】 トランプ大統領で金利為替トレンドが一変

【上級者向き】 トランプ大統領で金利為替トレンドが一変

2016/11/14 | マーケットEye, 有料記事 ,

予想外の結末も、最終的にリスクオン地合いに 世界の市場は直前までクリントン氏当選を見込んで動いていたが、最後の最後でトランプ氏が逆転勝利を掴んだ。選挙速報の入ってきた９日昼時点でオープンしていた主要市場は日本だけだったが、そこにヘッジ需要が集中したため一時的にドル円は101.2円、225先物は16100円まで急落する場面があったが、14時過ぎからNYダウ先物とドル円が下げ渋ったところから市場の空

続きを見る

【上級者向き】 選挙結果も相場の動きも予想外

【上級者向き】 選挙結果も相場の動きも予想外

2016/11/10 | マーケットEye, 有料記事 ,

トランプリスク警戒で一時急落も、米金利急騰で一気に円安に 虎は千里往って千里還るというが、トランプショックでも1000円下げて1000円戻した。誰もが先行き何するか判らないトランプ大統領の実現により政治経済のリスク要因は極大化すると考えたため、唯一オープンしている東京市場にヘッジ売りが集中した模様だ。225先物は一時16090円、ドル円は101.2円付近まで下落した。 ところがトランプ当選

続きを見る

【上級者向き】 大統領選挙の後は円安基調、日本株は下値切り上げへ

【上級者向き】 大統領選挙の後は円安基調、日本株は下値切り上げへ

2016/11/08 | マーケットEye, 有料記事 ,

大山鳴動も結果は大方の予想通りに 大体筆者が予想していた通りだが、クリントン候補のメール問題では新規に調査されたメールから何にも疑問点が発見されず、FBIが夏に下したシロ裁定が再確認された。米国のトランプ支持者にとってはぬか喜びに終わりそうだが、世界を混乱に陥れることが確実な人物を大多数の良識ある有権者が選ぶはずはない。昨日まで米国を回っていたマネックス証券の松本大氏によると、メディアの選挙報道

続きを見る

【初～上級者向き】 ロボ・アドバイザーは普及するか

【初～上級者向き】 ロボ・アドバイザーは普及するか

2016/11/07 | 有料記事

２０１６年は株式相場の低迷が続き、証券会社も銀行の投資信託販売部門も収益の悪化に直面したが、こんななかでロボ・アドバイザーと呼ぶ新たな資産運用サービスに取り組むところが増えている。初心者に投資のきっかけにしてもらうのが狙いだという。証券人口の若年化に結びつくだろうか。 ロボ・アドバイザーは米国で２０１０年前後から始まったオンラインのサービスで、顧客の投資目的やリスク許容度などを聞いたうえで、コン

続きを見る

【上級者向き】 やらせっぽい「もしトラ相場」と市場の動揺

【上級者向き】 やらせっぽい「もしトラ相場」と市場の動揺

2016/11/04 | マーケットEye, 有料記事 ,

久しぶりに売り方系のヘッジファンドが大暴れしている模様 おかしな相場だ。違法メール問題でクリントン氏への疑惑が再燃しトランプ氏の大統領就任が現実化しかねないということで、市場が荒れているが、ジョークが好きな市場関係者はこれを「もしトラ」リスクの顕在化と称しているそうだ。これは高校野球の女子マネージャーがドラッカーの経営学の知恵を活用して甲子園で優勝してしまうという、実に安直な小説のタイトル「もし

続きを見る

【中・上級者向き】 投資の羅針盤<br>マイナス金利下の長期投資戦略を考える

【中・上級者向き】 投資の羅針盤
マイナス金利下の長期投資戦略を考える

2016/11/03 | マーケットEye, 有料記事 ,

「証券、顧客資産300兆円に迫る　昨年度末　個人マネー『貯蓄から投資』へ」――。 個人マネーが現預金から証券投資へ向かっていると報じた５月13日付けの『日本経済新聞』の記事を覚えている方はいらっしゃるだろうか。 記事によると、資産の内訳で株式が170兆円と年間で25%増、投資信託は17%増えて、50兆円を上回った、となっている。ラップ口座残高は１年前の６倍近い1.3兆円に増え、NISA口座

続きを見る

【初～上級者向き】　幸田昌則の不動産耳より情報＜2016年11月号＞

【初～上級者向き】　幸田昌則の不動産耳より情報＜2016年11月号＞

2016/11/03 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 日本の高齢者数の増加は著しく、それに伴って、年金や医療費の負担が政府にとっても一段と重くなっていることは、周知の事実となっている。 不動産市場でも、高齢者の存在感は年を追う毎に高まっていて、住宅や土地等の取引の現場で、売り主の多くが高齢者であるのは勿論のこと、売り主・買い主が共に高齢者という例も増加している。 高齢者数の増加に比例して、相続に関連した不動産の売買も目立ってきている

続きを見る

PAGE TOP ↑