「 遠吠え 」 一覧

【上級者向き】バフェット指標は未到の領域

2018/09/27 | 有料記事

 米中貿易摩擦の激化や米長期金利の上昇をよそに米国株が過去最高値まで買われ、東京株式市場でも日経平均株価の年初来高値更新が近づいている。内外の企業業績の好調が株高を支えているという。しかし、相場の過熱ぶりを測る米国の「バフェット指標」は149%と未到の領域に入っている。2008年のリーマン・ショックから10年、常にリスクはチャンスと隣り合わせにある。 バフェット指標は株式市場の時価総額を名目

続きを見る

【上級者向き】四半期開示は必要なのか

2018/08/28 | 有料記事

トランプ米大統領が8月17日のツイッターへの投稿で、米証券取引委員会(SEC)に対し、業績の四半期開示を6カ月ごとに見直せないか研究するように指示したことを明らかにした。日本でも2017年に見直し論が浮上し、6月に「現時点では見直さない」との結論を得たばかりだ。改めて議論が盛り上がるかもしれない。 トランプ氏のツイッターによると、「何人かの世界トップのビジネスリーダーとの会合で、何が米国のビ

続きを見る

【上級者向き】シニア向け投信は成功するか

2018/07/31 | 有料記事

毎月分配型投資信託からの資金流出が止まらない。投資信託協会の統計によると、2017年5月から14カ月連続で解約が設定を上回り、残高もピーク時の6割になった。代わって運用各社が投入しているのが、人生100年時代の長生きリスクに焦点を合わせたシニア向け投信だ。「マイ・ロングライフ」「ライフ・ジャーニー」などのネーミングで売り込むが、果たして高齢者の心を捉えるだろうか。 2011~12年ごろには、

続きを見る

【上級者向き】トランプ氏は本気なのか

2018/06/29 | 有料記事

トランプ米大統領が11月6日の中間選挙を控え、「米国第一主義」の政策に走っている。7月6日から中国製品818品目に対して25%の追加関税を適用するほか、輸入自動車への最高25%の追加関税、中国製品2000億ドル分への10%の関税上乗せなどを打ち出している。中国企業による対米投資制限や、ハイテク製品の対中輸出制限も検討している。米中ハイテク摩擦に発展するとの懸念が、株式相場の足を引っ張っている。

続きを見る

【上級者向き】買収防衛策の時代は終わった

2018/05/29 | 有料記事

今年も6月の株主総会シーズンがやってきた。2017年の総会から機関投資家による議決権行使結果の個別開示が始まり、会社提案議案に対しても厳しい目が向けられるようになった。特に反対票を集めているのが、買収防衛策の導入・更新に関する議案だ。敵対的買収を防ぐには、買収防衛策に頼るよりも、企業価値を高めて株価を上げることができる経営者をすえることが重要になった。 議決権行使結果の個別開示は、2017年

続きを見る

【上級者向き】廃止相次ぐ相談役・顧問

2018/04/27 | 有料記事

企業の意思決定への関与が不透明だとして海外投資家が批判している相談役や顧問を廃止する企業が相次いでいる。現在は上場企業の約6割が相談役・顧問を置いているが、会社法に定めのない役職で、権限や責任が曖昧になりやすい。社長・会長経験者などは今後、自社の相談役・顧問ではなく、他社の社外取締役として活躍することが求められる。 三菱商事は4月20日、社長・会長経験者が就く特別顧問と相談役制度を見直すと発

続きを見る

【上級者向き】じわじわ進む「株式から投信へ」

2018/03/26 | 有料記事

 日銀から2017年末までの資金循環統計が発表された。デフレ脱却への期待も強まっていることから、「貯蓄から投資へ」の兆しが少しは見えるのではないかと期待したが、家計のデータをみると、預金への資金流入は1年間で19兆円弱と相変わらず多く、株式からは4兆6000億円弱が流出した。投資信託には約5兆円が流入し、「株式から投信へ」がじわじわと進んでいることがわかった。  株式からの資金流出は2017

続きを見る

ジャイコミメンバーの特典


メンバー登録はこちら

投資歴40年のベテラン投資家等による
他には無い、生涯の資産運用に役立つ、
本物の投資家によるマーケット情報!

投資家・経営者・業界のプロ達も読む
(有料記事の執筆者紹介はこちら)

ジャイコミをフォローしよう


ジャイコミをフォローしよう
 


メディアとは異なり、利害関係が無いNPOだからできる唯一の中立な情報サイト
『真の情報を、数多くの人々に広める』
  • より賢く、豊かで自立した投資家を育てる

    by NPO日本個人投資家協会
PAGE TOP ↑