「 木村喜由 」 一覧

【上級者向き】2018年、デフレ脱却でヤマは動くか？

【上級者向き】2018年、デフレ脱却でヤマは動くか？

2017/12/28 | マーケットEye, 有料記事 ,

デフレ脱却が見えた時、日本の投資家はどう動くだろうか 今回が年内最終号になる。1週間後には新年第1号を書くつもりだが、読者の皆様もよい年末年始をお迎え下さい。少し前号のレスキャッシュの続きを書く。 今朝の日経では中国のスマホ決済額が500兆円に上り来年も大幅続伸が必至と書かれていた。キャッシュレス化が全部よいことばかりではないが、かつて重い石や美しい貝殻だった通貨が、金貨となり紙幣となり、

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【上級者向き】来年のキーワードはビットコインと「レスキャッシュ」

【上級者向き】来年のキーワードはビットコインと「レスキャッシュ」

2017/12/25 | マーケットEye, 有料記事 ,

今の仮想通貨市場は江戸時代のサイコロ賭博の様相にそっくり ビットコインをはじめとする仮想通貨市場が大変なことになっている。最大のビットコインはCBOEが先物取引を開始したのに続きCMEも18日から先物取引を開始したが、同日に一時2万ドル乗せを達成したもののそこから華厳の滝のような下げとなり、一気に10700ドルまで下落、その後売り方の利益確定や安値待ちの買いなどで16000ドルに接近する場面もあ

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【上級者向き】物価上昇は間違いなし、19年春には日銀もテーパリング開始へ

【上級者向き】物価上昇は間違いなし、19年春には日銀もテーパリング開始へ

2017/12/21 | マーケットEye, 有料記事 ,

すでに人員も設備も不足、1年後には物価上昇率2%に接近 本日の日銀金融政策決定会合は市場の予想通り変更なしで終了。今回もただ一人強硬に緩和措置の拡大を主張した片岡さんという委員は相当の強者(つわもの)だな。最近退任した白井さゆり、木内登英の両氏はいずれも緩和慎重派だったが、現状でも超が付くほどの金融緩和なのに、掲げている目標達成には不十分だから一段と強めよという論理だ。 しかし客観的に言っ

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【上級者向き】米国税制改正でドルは上昇、債券相場が下がるなら日本株高米株安へ

【上級者向き】米国税制改正でドルは上昇、債券相場が下がるなら日本株高米株安へ

2017/12/18 | マーケットEye, 有料記事 ,

予想外に早く決着した減税法案だが材料は過剰に織り込んでいる 米国の連邦税制改革法案は、上下両院の隔たりが調整に時間が掛かるとの大方の予想に反して急転直下で法案がまとまり、19日にも議会を通過する見込みとなった。トランプ氏が公約した大型政策はこれまで何一つ実現したものはなく、逆に批判は高まる一方なので来年秋の中間選挙ではほぼ同数の下院での敗北はおろか圧倒的優位の下院でも敗北の公算が浮上しているため

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【上級者向き】楽天が携帯電話市場に本格参入、孫正義氏は顔色失う

【上級者向き】楽天が携帯電話市場に本格参入、孫正義氏は顔色失う

2017/12/15 | マーケットEye, 有料記事 ,

楽天ショック、ユーザーにとっては朗報だが既存大手には大凶報 昨日の日経の楽天が携帯事業に通信網を保有するキャリア(MNO)として参入するという報道は強烈なインパクトがあった。これまで携帯電話市場はドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社が寡占し、直近9月末の契約者数はドコモ7500万、KDDI5000万、ソフトバンク3900万。各社は2－3年おきにほぼ横並びで値下げはしているが、コスト減少に見合う程

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【上級者向き】景気への見方が激突、FRB幹部と大手市場参加者

【上級者向き】景気への見方が激突、FRB幹部と大手市場参加者

2017/12/13 | マーケットEye, 有料記事 ,

利上げがあっても米10年国債利回りは2%以下と予想する向きも ビットコインについて前回書いたが、2点間違っていたので訂正する。先物取引が開始されたのはCMEでなくCBOEであり、最近の価格上昇の原動力になったのは中国勢ではなく、主に日本の投資家だったらしい。春頃までのビットコインの通貨別取引データでは、国際市場ではほとんどマイナーな存在である人民元が、市場では首位だったため、周辺環境から推測して

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【上級者向き】懸念材料抱えており慎重な強気を推奨

【上級者向き】懸念材料抱えており慎重な強気を推奨

2017/12/13 | マーケットEye, 有料記事 ,

相当に株式の買い需要は底堅い、反面悪材料も拡大中 11月10日から本日12月11日までに、株式市場はほぼ1%上昇した。ドル円は113円台でほぼ横ばい、米SP500は2.7%上昇だから、史上最高値更新中の米国株に引き摺られての上げとも言える。だが予想PERは日本の14.5倍(日経225全銘柄)に対しSP500が23.1倍(日本と比較するため一時的損失を含むベース)で、断然日本株の方が低い。この間の

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