投資に強くなる投資家メディア【ジャイコミ】個人投資家を目指す人、投資に強くなりたい人のマーケット情報配信中
2019/01/24 | マーケットEye, 有料記事 マーケット通信, 木村喜由
投資家、企業の本音が現れる決算発表シーズン到来 商いが膨らまない。今週は4日連続で売買代金2兆円割れ。だが今週は外国人が1千億円台の売り越しになると見られる中で持ち堪えており、内容は悪くない。外国人同士が超高速取引でキャッチボールしているだけで膨らんだ出来高など、ほとんど意味がない。リアルでガッツのある投資家が参入しているかどうかにだけ注目しておけばよい。 ガッツのある人の話を2つ。まず村
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2019/01/22 | マーケットEye, 有料記事 マーケット通信, 木村喜由
米朝会談はハノイとなる模様、タイミングは米中貿易期限の直前 2回目の米朝首脳会談が2月下旬に開かれる見通しである。会合地は北朝鮮に好意的で移動距離も比較的短いということで、ハノイが本命だろう。ベトナムと北朝鮮は軍事や政治システムで旧ソビエトに大きく依存してきた伝統があり、幹部同士の交流が長い。一方中国とは経済面での取引は活発だが、79年の中越戦争で中国軍5万人、ベトナム軍3万人の死者が出る激戦を
2019/01/18 | マーケットEye, 有料記事 マーケット通信, 木村喜由
自然体で株式市場に流入する巨額の余剰資金が存在する 大発会こそ大幅安だったが、その後の2週間でTOPIXは5.87%の急反発。外国人は先週までの2週間で2653億円の売り越しだったが、今週は小幅買い越しだろう。海外株式もドル円も堅調だったせいもあるが、バリュエーション面の割安感は歴然で、外国人の大幅売り越しがないならこの程度の戻りは当然だ。 中期サイクル(平均17週)が強気、つまり4-6月
2019/01/15 | マーケットEye, 有料記事 マーケット通信, 木村喜由
ロシアと中国が常任理事国から排除される?? 国際連合の英訳をご存じだろうか。United Nationsである。これは第二次大戦時にF・ルーズベルト大統領が日独伊の「枢軸国」に対し26か国が共同して戦う「連合国」という意味で考案し現在まで用いられている。戦後日本の進駐軍はもっぱら米国軍と思われているが、連合国の信託により米国が業務代行していたものである。GHQと呼ばれるが和訳すると連合国軍最高司
2019/01/09 | マーケットEye, 有料記事 マーケット通信, 木村喜由
トランプとの対立軸が極めて鮮明、出身地も名前もよい 次の米国大統領選挙は来年の11月でまだ先のことで、来年7月の民主・共和の党員集会までは各党の候補者が最終候補の座を激しく争うキャンペーンが実施される。しかし大勢を決するのは各州の予備選で、民主党は最大州(選挙人55)のカリフォルニアを6月から3月に繰り上げて候補を絞り、反トランプの選挙態勢を早めに準備していく方針。党の代表を目指すという意味では
2019/01/07 | マーケットEye, 有料記事 マーケット通信, 木村喜由
過剰な長期金利低下に歯止め、FRBの利上げシナリオは維持 12月25日の急落は明らかに経済実体と乖離したものであり、テクニカル的にも重要なサポートに届いていたので前回のレポートでは買いを勧めた。しかし米国における景気悪化観測は強まり3日には米10年債利回りは2.55%まで低下し、最大銘柄のアップルに業績不安が台頭したため株価は再び安値を試しに行った。しかし翌4日の米雇用統計では非農業雇用者数が前
2018/12/25 | マーケットEye, 有料記事 マーケット通信, 木村喜由
ここから下がる可能性のことをリスクという。ならリスクは小さい 名著「ウォール街のランダムウォーカー」の著者で現在の市場連動型インデックス投信大隆盛の旗振り役だったバートン・マルキール氏が書評でこう語っている。「著者のマークス氏は、投資における最大のリスクの原因は、投資家がそこにリスクがないと思い込むことだと語っている。価格が下がると投資家はパニックに陥り、リスク回避が不十分だった状態から過剰回避