ヘミングウェイ「老人と海」と高市早苗政権の確立。そして電力会社の投資魅力の再認識

2026・2・8(第1311回)

＜アマゾンより＞

ストーリーは皆様方、みんなご存知だろう。ピュリツァー賞とノーベル文学賞を得た傑作だし、後に述べるヘミングウェイの若さにシゲキされてこの文を書いた。ついでに言うと吉崎達彦さんの溜池通信からも取材している。

この本を書いたときのヘミングウェイは51才！　何人目かの妻がいて、20才のイタリア娘アドリアに恋をしている。

ご存知の通り、老人は巨大なカジキを仕留める。しかし帰途にサメに殆ど食いつくされてしまう。人が老いるということは最後は敗北に終わる。わかっちゃいるけど、止められない。

選挙が終る。一部の大新聞が予想している通り与党が大勝となった。

与党の勝ちもさることながら、原因は野党の自滅と私は考える。

公明党と立憲民主党の合同も、比例区はたった6％しか得ていない。自滅でなくて何だろう。

新政権のおかげでで株高を呼んでいるのはまちがいない。

年内は弱気だった私も、長期では「7万円」としたのはご存知の通り。

伊藤忠総研が「中期的な上昇トレンド入りか」と題して次のように述べている。

「日経平均は最高値更新し、5 万円台半ばまで上昇。昨年来の相場上昇の要因としてはTACO トレード、AI ブーム、高市トレードなどが挙げられるが、より本質的には、日本企業によるコーポレートガバナンス改革とデフレからインフレへの経済構造転換への期待が日本株の再評価を促進。短期的には、急上昇の反動による調整リスクを十分に意識する必要。しかし、中長期的には、日本経済と日本企業が構造的な転換点にあることを踏まえ、日本株は長期の上昇トレンドに入っている可能性が高い。代表的なインフレヘッジ資産でもある日本株を長期投資ポートフォリオの一角として組み入れる意義は、これまで以上に高まっているのではないか。」（伊藤忠総研のレポートより）

短期的には、次の通り。

「昨年 4 月以降の相場上昇の要因としては、TACO トレード、AI ブーム、高市トレードなどが挙げられる。まず、TACO トレードだが、TACO は Trump Always Chickens Out（トランプ大統領はいつも怖気づいて退く）の略語で、トランプ大統領が他国に大幅な追加関税を課すと脅しながら、市場が混乱するとすぐに引き下げるということを、皮肉を込めて言った造語である。2025 年 4 月に世界各国に 10～50％の追加関税を課すという内容の相互関税導入を発表した際には、景気への悪影響が懸念され、世界的に株価が急落した。株安に加え、高関税による輸入物価上昇が米国のインフレ圧力を高めるとの警戒感から米長期金利が上昇したこともあり、トランプ政権はすぐにベースの 10％を除いた追加関税の適用を延期した。その後、徐々に各国と相互関税について合意していったが、基本的に当初発表から関税率は引き下げられた。例えば、日本の場合当初 24％と発表されたが、15％で合意した。一連の動きを受けて、トランプ関税は当初懸念していたほど経済への悪影響はないとの安心感につながり、米国を中心とした株高の要因となった」（伊藤忠総研のレポートより）

では銘柄は――。米国でのAIブームが引き起した原子力ルネサンスを考えると、電力会社が魅力的だ。

「電力需要の急拡大に伴い原子力の位置づけ見直しへ

人工知能（AI）の急速な普及は、電力需要の構造そのものを変えつつある。とりわけ近年のデータセンター（DC）の建設ラッシュは、複数の先進国において電力需給逼迫の問題を顕在化させている。（「米国を中心とする電力需給逼迫の問題とAI関連投資への影響」（2026年1月27日）参照）。

電力需要増大に伴い、発電部門では原子力発電（以下、原発）への風向きも変わっている。原発は、再エネなどの台頭による競争力低下や建設の遅延・コスト増、原発事故に伴う社会的受容性の低下などが課題となってきた。米国では、数基増設を除き、新設の動きが過去30年以上にわたってほぼ停滞してきた。しかし、トランプ政権は昨年5月、AI領域の世界的な覇権争いやベースロード電源の確保の必要性に対応すべく、原子力関連の大統領令を公表・署名し、2050年までに原発発電容量を2024年時点の4倍にまで拡大させるとした。」（丸紅経済研究所のレポートより）

電力会社、重電機メーカー株が魅力的だ。

では皆さんGood Luck！！