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オミクロン・ショック」と的確に底値をズバリ指摘したテクニカル・アナリスト(第1092回)

本来なら、脱炭素の引き起こすインフレ、又はデフレからの脱却について書くつもりで先週予告した。 しかし、新型コロナ肺炎の新型「オミクロン」が南ア中心に拡大中。 そこにパウエルFRB総裁の利上げ時期の繰り上げのスピーチがあったので、日米共に「ドカ」があった。  そこで今回はこの問題について取り上げることにした。 まず「オミクロン」について、 私は米国の方も合わせて、二つ

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2021年は陽線で終わるか

2021/12/02 | 上級, 有料記事

新型コロナウイルスと日本の政権刷新に揺れた東京株式相場もあと1カ月を残すのみとなった。しかし、11月26日に「オミクロン型」と呼ぶ変異型の出現が伝わり、世界中で感染拡大への警戒感が募っている。日経平均株価の2020年末の終値は2万7444円。今後の展開次第では年末にこれを下回る可能性もあり、予断を許さない。 年間で日経平均が陽線になることと、年間の騰落率がプラスになることとは微妙に異なる。ロ

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金融課税は資産課税に大きく舵を切れ

岸田総理は総裁選で金融所得課税の引上げをぶち上げたが、与党内からも批判が噴出したため「当面は実施しない」といったんは矛を収めた。しかしほどなく、来年度税制改正大綱の「検討事項」に重要課題として明記された。つまり、来年の参院選後には必ず引き上げられるという見方が濃厚である。 具体的には、現行の金融所得課税20%(復興特別税0.315%を除く)を一律25%ないしは30%に引上げるという案であるが

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3か月周期の売り仕掛け、南ア変異株はその口実

板の薄いところを大きく動かすのは常套手段   米国11月最終金曜日は、感謝祭明けでクリスマス商戦の開始と同時にクライマックスである。今年はコロナ禍による行動制限もほぼ解除され株価も高く雇用も戻っているため、販売好調が確実視されている。だが金融市場関係者は投資環境の変化を感じている。CPIが31年ぶりの上昇率となり、パウエル議長らが繰り返していたインフレ楽観論が間違っていたこと

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パウエル議長再任でも流れは引き締め方向

原油備蓄放出のメッセージはインフレ退治優先   バイデン政権は親密国に呼びかけて戦略備蓄原油の放出を決めた。米国単独でやっても意味がなく、日本も参加するだろう。しかし正式発表を受けた米国原油市況は2ドルほど反発した。すでに事前報道で高値から8ドルほど下げていたし、2-3日分の在庫を市場に出したところで需給に大きな変化は起きないということだろう。人為的に価格を抑えるとかえって産

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ピーター・ドラッカー「見えざる革命」と米国労働省の新規制がもたらす日本株への巨大な需要(第1091回)

少し前にもこのテーマで書いたがその後さらに確信を深める情報を入手したので、再び述べることにした。  実はこの「見えざる革命」は、私の人生を決めた一冊、と言っても過言ではない。  山一証券経済研究所のNY支社所長時代、冬の雪にとじ込められたある日、偶然手にとって読みふけった。1980年代のことだった。  当時は、米ソ対立の冷戦時代。共産主義(社会主義)の優位性をソ連は宣伝していた

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日増しに募る波乱の予兆

最大のピースはFRB議長人事だが   大きな波乱の予兆を感じている。末期的商状を見せているバブル系銘柄の動き、経済データに逆らうような投資家の行動、超金融緩和の終焉、そして40年続いた減税・規制緩和時代の大逆転。さらに、そこに史上初の、世界的自主規制というべき環境重視の政策転換も絡んでいる。EUが主導した提案にどれほどの強制力があるのか。米国、中国、インドはどれだけ真面目に自

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