「 木村喜由 」 一覧

【上級者向き】外国短期筋が売り続けている。押し目買い

【上級者向き】外国短期筋が売り続けている。押し目買い

2018/08/13 | マーケットEye, 有料記事 ,

景気サイクルピークアウトを先取りか、しかし割安感は一層強まっている 7月13日から8月10日までに、TOPIXは0.6%、日経225は1.3％、ドル円は1.6%下落。この間、米SP500は1.4%上昇している。米10年国債利回りは一時3%に接近したが直近2.87%で小幅上昇。米国インフレ率がやや高まったが、米中貿易摩擦の余波でISM指数が低下したことが、この動きの背景だろう。米国株の堅調はアップ

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【上級者向き】イーロン・マスク、そりゃないって！

【上級者向き】イーロン・マスク、そりゃないって！

2018/08/10 | マーケットEye, 有料記事 ,

テスラには莫大な追加資金投入が必要なのに自分から道をふさぐ テスラの電気自動車(EV)は都内ではちらほら見かけるようになっているが、基本的に高級外車に飽きた富裕層がセカンドカーとして買う場合が多いものと見られる。売り文句としては走行中に排気ガスを出さないクリーンな車、ということが挙げられるが、東大名誉教授の御園生誠氏によると、日産ノート・リーフで生産から走行終了時までのCO2消費量および各種イン

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【上級者向き】小泉進次郎氏の石破支援表明以外、面白みのなくなった総裁選

【上級者向き】小泉進次郎氏の石破支援表明以外、面白みのなくなった総裁選

2018/08/08 | マーケットEye, 有料記事 ,

だがまだ波乱の余地はある 9月の自民党総裁選では、安倍・石破の一騎打ちの公算が強いが、すでに主要4派閥が安倍首相続投支持を表明しているため、安倍氏が国会議員票の7割を固めたことになり、一般党員の支持が多いとされる石破氏が勝つためには残り3割の国会議員票を固めたうえで地方票の7割以上を確保する必要がある。岸田氏が立候補を断念し所属の宏池会が安倍支持に回った時点で、基本的な構図は「安倍3選ほぼ確実」

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【上級者向き】株式よりも現金の蓄積を優先させる不思議な日本人という人々

【上級者向き】株式よりも現金の蓄積を優先させる不思議な日本人という人々

2018/08/03 | マーケットEye, 有料記事 ,

資金循環勘定で分かる日本人の金融行動 先日書いた通り、今の日本の株式市場は8割方の売買が外国人によるものであり、おそらくその8割が短期売買を主とする広義の「ファンド筋」と呼ばれる投資家によるものである。短期的には、上がるのも下がるのも、物色対象の流れも、彼らの動き次第である。なぜそんな情けない事態になったのかといえば、国内の投資主体が揃いも揃って株式投資に消極的だからである。 経済学の本を

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【上級者向き】日銀政策会合、数字変更ないが事実上の買い付け縮小

【上級者向き】日銀政策会合、数字変更ないが事実上の買い付け縮小

2018/08/01 | マーケットEye, 有料記事 ,

基本方針は維持するが、実態に合わない市場介入は減らしていく 昨日まで開かれた日銀金融政策決定会合は久しぶりに注目された。事前に各報道機関やエコノミストが一斉に予想や事情説明をしていたうえ、今回の決定は大枠で現状維持、問題が生じているところだけ部分的手直しという穏健な内容だったので、マーケットに波乱はなかったが、インプリケーション(言葉にされない狙いや思い)はたっぷり含まれていたと感じている。

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【上級者向き】日本株の動きは外国人動向で決まる、そもそも日本人は株が嫌い

【上級者向き】日本株の動きは外国人動向で決まる、そもそも日本人は株が嫌い

2018/07/27 | マーケットEye, 有料記事 ,

株の存在感が全然違う、4000兆円保有する米国人、せいぜい170兆円の日本人 毎週の投資主体別動向を見ると、株価が上がった週は外国人が買い越しており、下がった週は売り越している。そりゃそうだろう。売買の中心になっている投資家が買いに回れば上がり、売りに回れば下がるのが当然だ。6月の現物株の売買は112兆円だったが、うち6分の1を占める証券会社の自己売買分を除く、委託注文(客注)のうち外国人が74

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【上級者向き】日銀が金融政策見直しとロイターが報じる、信ぴょう性あり

【上級者向き】日銀が金融政策見直しとロイターが報じる、信ぴょう性あり

2018/07/23 | マーケットEye, 有料記事 ,

国債やETF買い付け減額、イールドカーブを立たせて銀行支援の観測 先週末の東京市場が引けた20日夜、ロイターが関係筋からの情報として、月末の日銀政策決定会合で現行の金融政策を見直すことが議題に上ると報じた。この場合関係筋というのは副総裁クラスの日銀政策委員か決定会合事務局長クラスと推定される。これが議論を先回りして動く連中に、「国債買い付け額の大幅削減」「株式ETF買い付け額の大幅削減、少なくと

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