「 投資の羅針盤 」 一覧

【中・上級者向き】『投資の羅針盤』 「貯蓄から投資へ」はなぜ進まなかったのか

【中・上級者向き】『投資の羅針盤』 「貯蓄から投資へ」はなぜ進まなかったのか

2018/03/05 | マーケットEye, 投資の羅針盤, 有料記事 ,

わが国で「貯蓄から投資へ」というスローガンが掲げられてから、久しい。歴史を振り返ってみると、2003年7月には小泉前首相と金融庁がそろって言及しているので、少なくとも15年は言われ続けてきた。 ところがこの間、わが国の個人金融資産に占める「貯蓄」（預金・現金）の比率は常に50%を超え、「投資」（株式・投信）は15%内外に留まっている。この結果、わが国の個人金融資産残高の伸びは米英など先進国に

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【中・上級者向き】株主優待のメリットをフル活用しよう

【中・上級者向き】株主優待のメリットをフル活用しよう

2018/02/05 | 有料記事 ,

  株主優待は世界に類を見ない日本独特の制度であり、実施企業数は増加の一途を辿っている。個人投資家は優待株を長期保有する傾向があるので企業にとってありがたく、そのため個人の安定株主獲得に向けてプレミアム感のある記念優待を実施したり、長期保有株主の優遇を打ち出す企業も増えている。 3月は決算期末で株主優待の権利を確定する企業が多い。したがって2～3月は株主優待を見込んでの長期投

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤　東芝株の上場維持は本当に株主のためか

【中・上級者向き】 投資の羅針盤　東芝株の上場維持は本当に株主のためか

2018/01/11 | マーケットEye, 有料記事 ,

東芝は昨年12月５日、海外の投資ファンド60社を引受先とする第三者割当増資を実施して6,000億円を調達した。新たに割り当てられた株式は発行済み株式数の約54%と過半を占める。 この増資により、東芝は上場廃止となる瀬戸際でピンチを切り抜けたものと見られている。増資を可能としたのは、昨年10月12日に行われた東証による東芝株の「特設注意市場（特注）銘柄の指定解除」にあった。 これは、東芝株の

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤　銀行株は魅力を取り戻せるか

【中・上級者向き】 投資の羅針盤　銀行株は魅力を取り戻せるか

2017/12/04 | マーケットEye, 有料記事 ,

日経平均株価は乱高下を繰り返しながらも、26年ぶりの高値圏にあり、さらなる上昇も期待されている。 ところが、金融株、ことに銀行株は2006年来趨勢的に比重を下げ、11月以降の上昇相場局面でも取り残されている。新高値追いの米国市場でも、金融株は年初来ニューヨーク・ダウの上昇をかなり下回っている。（図１） このような状況を踏まえて日銀が半年に一度公表する「金融リポート」2017年9

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年12月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2017年12月号＞

2017/11/29 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 このところ、日本の株式市場が連日の値上がりで活況を呈している。海外投資家が活発な動きをしているとの報道もあるが、日本企業の業績が好調であることも相まって、強気の見方が広まっている。 確かなことは、過去最高の利益を出している企業が多くなっていて、企業の手元資金も最高になっていることで、実質無借金の企業も増えている。 日本を代表する自動車メーカーのトヨタは「半年間、売り上げがゼロにな

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤　日経平均より注目すべき東証２部・JASDAQの上昇

【中・上級者向き】 投資の羅針盤　日経平均より注目すべき東証２部・JASDAQの上昇

2017/11/07 | マーケットEye, 有料記事 ,

今年の日経平均株価（東証１部上場225銘柄の修正平均株価指数）は、円高で下振れする局面もあったものの、企業収益の拡大を背景に上昇基調を続けた。 10月には16日続伸を記録、2015年6月に付けたアベノミクス相場の高値2万0868円を上回って18年半ぶりの高水準となった。TOPIX（東証１部上場全銘柄の単純総平均株価指数）もほぼ同様の堅調さで推移している。（図1） しかしながら、今年の株

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤　「投資から貯蓄」と逆流する個人マネーへの対処策は？

【中・上級者向き】 投資の羅針盤　「投資から貯蓄」と逆流する個人マネーへの対処策は？

2017/10/03 | マーケットEye, 有料記事 ,

日銀が９月20日に発表した資金循環統計によると、家計の金融資産残高は６月末時点で、前年同期比4.6%多い1,832兆円と過去最高を更新した。金融資産のうち、証券投資残高は315兆円で、構成比17.2%となっている。 個人金融資産に占める証券投資の構成比推移を見ると、2006年の19.9%と比べ大きく落ち込んでいる。 これは国債の投資残高の減少が響いているだけではない。株式・投信への投資は値

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