ピーター・シェーファー「アマデウス」とマスコミに乗せられて、道を間違えている自民党。米国株より日本株の方が、相対的に高くなっている事実。(第1135回)

モーツアルトがサリエリによって殺されたという伝説をテーマにした脚本。映画化され作品賞を含むカデミー賞7部門を獲得した。

私は9代目松本幸四郎(現2代目 松本白鸚)の演じた舞台を3回も観た。もちろん白鸚がサリエリ、相手役がモーツアルト。

初めはモーツアルト江守徹、次は現在の10代目松本幸四郎。最後のモーツアルト役は桐山照史。ブロードウェイでの上演は観ていない。

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ウィーンで絶大な人気を誇っていたモーツアルトが人気を失ったのは、時代より先に自分の世界に突入したため。葬式は他の人々と一緒。墓は本当は誰のものやらわからない。

要するに、「変化」が悪い結果をもたらしたわけだ。

今回の安倍元総理の暗殺、国葬、そしてTVのワイドショー、全て悪い結果をもたらすに違いない。

山上暗殺犯の供述自体、オカシイ!

20年前に母親の財産を奪った旧統一教会が憎いなら、なぜ当の教団幹部を狙わないのか。なぜ20年も待って、関係のない元総理を殺すのか。丸乗りしたマスコミの罪は深い。

ジャーナリストの門田隆将さんによると、安倍さんは旧統一教会の「敵」である「2013年、霊感商法を死滅させるための内閣提出より閣議として霊感商法などのやり方に泣き寝入りをさせないよう、被害者本人に代わって消費者団体か損害賠償を求めることができる「消費者裁判手続特例法」を創り、2018年には具体的に“心に不安を覚えさせることによって成立した契約”は取り消せるように、消費者契約法の改正を行なった。」 (日刊 Hanada 2022年11月号)

自民党のつづく政権もこの路線を受け継いだ。

  1. 森政権 2000年に消費者契約法成立
  2. 小泉政権 2006年同法の第1回改正
  3. 麻生政権 消費者庁を設立

この結果、霊感商法の被害額はピーク時の50分の1にまで激減した。私は9月8日の茂木自民党幹事長の旧統一教会関連の説明を聞いてあきれた。TVのワイドショーに攻められて、自分たちを罪人とおとしめたとしか思えない。

茂木氏の公表は、旧統一教会との関係がある自民党議長179人。一度以上関係があった121人の議員の氏名は公表された。

その上で「今後は旧統一教会と一切関係を持たない」とした。

明らかに憲法第20条の「信仰の自由」は保障されている。茂木幹事長の発言は自民党を「魔女狩り」の党としたものだ。

一方、日本企業は円安のおかげで、収益は上昇している。法人企業統計によると、今年4〜6期の企業の経常利益は16兆円増え、利益剰余分は49兆円、前年同期比で増加した。

これは「良い変化」である。要注目。

現在日経225種の1株当たり利益は2200円だが、明年3月の決算時には恐らく2250円だろう。現在の2万6000円割れはPER11.5倍。今年3月9日につけた2万4717円と同じだ。要するに下がりすぎ。

PER13倍だと2万9250円。私が明年3月末には3万円とみている理由である。

グラフ

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TOPIXをS&P500種で割ったTS倍率のチャートをご覧頂きたい。日本株は米国株を上回っていることは、右肩上がりなことでわかる。(マネースクエア宮田直彦さん作成)

アマデウスとは「神に愛された者」の意で、モーツアルトのミドルネーム。私は家族や友人たちに愛されて晩年を迎えた。感謝あるのみ!

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