映画「戦争と平和」と習近平新体制のもたらす明年前半の世界的リセッション。日本の相対的有利。(第1149回)

キング・ヴィダー監督のこの大作は、ナターシャ役にオードリー・ヘップバーンを使ったことで、永久に残る作品になった。（これ以上の適役があるだろうか？）

IMFの世界経済見通しが発表されて２ヶ月。中国の見通しは過大で、2023年も3％台。場合によって2％台もありうる。

加えて米国は、第1・4半期に恐らくゼロかマイナス成長だろう。

利下げに4月に踏み切ったとしても、巨大な米国経済がプラス成長に明瞭に移行するには半年かかる。

世界経済第1位、第2位の大国が不況なのだから、リセッションにゆくかどうかはわからないが、景気がよくないことだけは断言していい。

米国の方はわかった。しかし中国の方が、悪い理由がわからない、ですって？これから説明するが、習近平の新体制そのものにある。

今回の新体制は今後さらに厳しくなると思われる米国主導の中国に対する締め付けに耐えるべく、「統制強化」になる。

すでに一部の農村では、「供鎖合作社」という改革解放前には中国全土にあった組織が再導入される。この地域の農民は、自分たちが作った作物をここに売らなければならない。

この体制は「国家による統一買付、統一販売」である。今後はさらに拡大する、と野村総研のリチャード・クーさんは云う。

クーさんは「中国の改革開放は農村から始まったが、今回も統制経済はまず農村から始まっている」としている。(ついでに云うが、新チャイナ・セブンには経済がわかる人はいない。みんな、習の子分である)

世界第1位の米国が明年少なくとも前半はリセッション。

第2位の中国も統制経済で成長率が落ちる。民間の自由度が制限され、投資意欲が減退するからだ。住宅価格の下落は下の表のとおり。

すでに原油価格が、ひところのバーレル130ドルが73ドル台にまで下がった。NYの商品ファンドの担当者は、下落分の２割は中国が原因としている。

商品アナリストの小管努さんは「12月4日に再減産が決定される可能性」について言及している。

OPECプラスの会合があり、価格低下を食い止めなければ、という声が高いためだ。

さて、日本。

以前から述べているとおり、インフレと騒いでいるがせいぜい3％の下の方、8％とか10％としている欧米とレベルが違う。

円安が企業収益にプラス。加えて海外での成長の必要が少なくなったことから、国内での設備投資が増加する。(初めは大企業、次いで中小企業)

金融緩和姿勢は当面続くし、インバウンド需要は(中国を除くが)増加する。コロナ時代に身をすくめていたリベンジ需要が再開する。

そうでなくても、IMFの表にあるとおり、日本は米国、ユーロ圏よりずっと高い。

株式市場での日本の興隆を暗示する動きは多い。外国人投資家が現物を多く買い始めた。

私が以前から述べている米国年金の動きが出始めているかもしれない。

またTOPIXが、因縁場をぬき、戻り高値に接近している。

さて、一番不足しているのは皆さまの、株への自信です。

さあ、元気を出して！！