映画「恐怖の報酬」と、心配されながら上昇しない原油。米国確定拠出年金が狙っている銘柄。

2024・1・21(第1209回)

＜出所：アマゾンより＞

フランスでアンリ=ジョルジュ・クルーゾー監督、主演イヴ・モンタンで作られた。米国で再映画化されたが私にはオチると思われたので、今回は本物のみとする。

石油井の発火事故を押さえ込むため、二台のトラックに四人の運転手が雇われる。パリの元ギャングの親分（シャルル・ヴァネル）がイヴ・モンタンと組むが、度胸満点の男が、爆発の恐怖に耐え切れない。そこが表題の意味である。

中国経済については、不動産バブルの破裂と良くいわれる。しかし、中国企業への投資について米国政府とくにトランプ前政権が「中国の軍と関係のある中国企業に米国民が投資するのを禁止する」という命令を出し、これが国別投資比重で18％を占める中国株が売却された。最近になつて細目が決まった為だ。

米国の企業年金は2022年末で13億ドル（ほぼ200兆円）の資産を持つ。

中国分は3兆6000億円。これが日本に向かうのだから、今回の日本株上昇は「青天井」とさえいえる。

では、どんな銘柄が買われるのか。

第一はバフェット銘柄。つまり大手商社。

第二は銀行株。低PER、配当が利回りに乗る。チャートからは三井住友FG。

第三がドローンを押さえ込む武器（レーザー）を開発した三菱重工、川崎重工。

第四は日本独自のゲーム株（ソニー、任天堂）や小売株（ファーストリテイリング）。

大切なのは、原油価格が中東の動乱にもかかわらず、少しも上昇しないこと。OPECプラスが日量200万バレル減産しており、いつでも増産に転じる余力があること。

では、日経平均はどの位ゆくのか？

若林栄四さんの近著『2028年までの黄金の投資戦略』（日本実業出版社）によると――

結論のみを記す。第一のターゲットは4万6229円。

「2031年には6万6000円。あるいは7万5000円」

「2037年にはやや緩めだが10万円狙いといっていいだろう」

一方、「円安バブルが破裂する」として、若林さんは「1ドル72～65円」としている。

外国人投資家が為替差益を狙って、日本株を買う姿勢が本格化するのではないか。

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