「 有料記事 」 一覧

【上級者向き】中期サイクル底入れの公算、一気に高値更新も

【上級者向き】中期サイクル底入れの公算、一気に高値更新も

2017/04/21 | マーケットEye, 有料記事 ,

想定通りの展開、今晩米長期金利が続伸なら週明け上放れも 一週間前に北朝鮮関連で大きな事件が起きなければ今週かなり反発すると書いたが、概ね的中していると思う。まだ株価は直近安値からの反発値幅が3%未満なので確信は持てないが、通常3－6か月で観察される中期サイクルの底入れから反発初期の可能性が濃厚であり、もしそうであれば今後1－2週間は株価は相当上がる可能性がある。むろん、日本株、ドル円、米長期金利

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【上級者向き】北朝鮮は何もなし、フランス選挙も多分何もなさそう

【上級者向き】北朝鮮は何もなし、フランス選挙も多分何もなさそう

2017/04/17 | マーケットEye, 有料記事 ,

日本だけ通貨が上がり株価が下がるのはやはりおかしい いろいろ市場関係者が解説しているが、やはり足元の北朝鮮問題が先鋭化している中での円高・株安は異常というほかない。「朝鮮有事」がその理由と言われるが、隣国が超大国と軍事衝突する可能性が高まり、そのとばっちりが来ると本当に懸念されるなら、例外なく隣国である韓国や日本の通貨は売られるはずだ。 ところが北が旧式の射程距離50キロ程度の大砲をぶっ放

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【上級者向き】週末何もなければ来週はかなり反発の公算

【上級者向き】週末何もなければ来週はかなり反発の公算

2017/04/14 | マーケットEye, 有料記事 ,

韓国株が下がらずに円高・日本株安になる茶番劇 何度も書いているが、現在のマーケットの動きは大方が短期張りのヘッジファンドの策動的な動きによるものである。もちろん火のないところに煙は立たず、それなりのネタはあるにはあるが、そのインパクトを針小棒大に膨らませてメディアに流し、相場に影響を与えようとするのが彼らの常套手段である。 相場操縦と受け取られかねないいかがわしい行動であるから、ヘッジファ

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【上級者向き】多分この下げは買い場、大崩れの公算低い

【上級者向き】多分この下げは買い場、大崩れの公算低い

2017/04/12 | マーケットEye, 有料記事 ,

投資家の大局観が真っ二つに割れている ３月のFOMCでは0.25%の利上げが決定されたが、その後はドル安傾向となり、債券が買われ株式が売られる状況が続いている。経済実勢に特段の悪い変化は見られないが、オバマケア改廃法案に失敗したことでトランプ政権の掲げていた大幅減税や景気刺激策全般の実現性が大きく後退したことに加え、直近ではシリアの毒ガス兵器使用に対する米国のミサイル攻撃が地政学的リスクの高まり

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【上級者向き】Mr.Trump has Trumped（トランプ氏が切り札を切った）

【上級者向き】Mr.Trump has Trumped（トランプ氏が切り札を切った）

2017/04/10 | マーケットEye, 有料記事 ,

米国勢に多い金利低下予想が円高の根本的原因 米国のシリア空爆は素直に歓迎したい。シリアは北朝鮮からミサイル技術の供与を受けていたとされ、同盟国と言える。北朝鮮がこれ以上の核やミサイル開発を進めるなら次の標的はお前だというメッセージを金正恩氏に発したものである。北朝鮮による直接米国への核ミサイル攻撃が現実化し日増しにリスクが高まっており、中国以外に北朝鮮が耳を傾ける国はない以上、最も穏便な作戦は米

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【上級者向き】外国人は今週も大量売り、だが買い向かいに分あり

【上級者向き】外国人は今週も大量売り、だが買い向かいに分あり

2017/04/05 | マーケットEye, 有料記事 ,

経済指標がよいのに米債券が買われドルが売られる 3月30日以来の5営業日でTOPIXは2.42%の下落。おそらくこの間に外国人は1兆円以上売り越している。日本側の悪材料は、米中首脳会談を前に北朝鮮がミサイルをぶっ放すかも、という程度しか思い当たらない。ひょっとしたら森本学園問題が安倍首相退陣の引き金になるかもと考えている外国人がいるのかもしれないが、それは無理筋だろう。 米国ではトランプ政

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤　高齢者の定義見直しは抜本的改革の好機

【中・上級者向き】 投資の羅針盤　高齢者の定義見直しは抜本的改革の好機

2017/04/04 | マーケットEye, 有料記事 ,

日本老年医学会は本年１月５日に「高齢者の定義と区分」について画期的な提言を発表した。 「後期高齢者」といった区分は廃して、次のような新たな区分とした。 65～74歳 :　「准高齢者」 75～89歳 :　「高齢者」 90歳以上 :　「超高齢者」 このそれぞれの区分にマッチした医療・介護サービスを提供し、ことに准高齢者には就労やボランティア活動に参加できる枠組みを創設すべきとして

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