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【上級者向き】電気自動車の勢力図が一変しそう、リチウム電池に激震

【上級者向き】電気自動車の勢力図が一変しそう、リチウム電池に激震

2017/10/12 | マーケットEye, 有料記事 ,

全固体型のリチウム電池が実用化、既存勢力を一掃しよう 2週間ほど前、高級掃除機でおなじみの英ダイソンが電気自動車(EV)に本格参入すると表明した。バッテリーと車体の開発に400人の開発要員と各10億ポンド(合計で3千億円弱)を投入、3年後の市場投入を目指すという。EVの将来性には何ら疑いがないが、既存大手やテスラ、中国系やIT系の新規参入も活発で、先行投資を回収できない恐れが強まっているだけに、

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【上級者向き】当面上値追いの公算も、一時的下落に注意

【上級者向き】当面上値追いの公算も、一時的下落に注意

2017/10/11 | マーケットEye, 有料記事 ,

中期サイクルが上昇局面、年明けまで基調は強そう 前回の執筆は９月11日。その後衆議院の解散が濃厚となり、ドル円相場も上昇に転じたこともあって、株式市場は本日10月11日までほぼ一本調子の上げ相場となっている。4月17日に始まった株価の中期サイクル(通常4か月前後)の底は9月6日となり、現在は新サイクル冒頭の最も強い上昇が起こりやすい時期にあるためだ。 通常のサイクルの長さなら次の安値は1月

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【上級者向き】またやっちまったか小池さん、政策期待値はほぼ消滅

【上級者向き】またやっちまったか小池さん、政策期待値はほぼ消滅

2017/10/10 | マーケットEye, 有料記事 ,

企業の内部留保を消費税先送り財源にと口走る 現在日本で一番注目を集めている小池百合子希望の党代表が、6日の記者会見で景気刺激と財政対策を兼ねたプランとして「企業の内部留保に対して税金を掛けることにすれば、消費税率引き上げに伴う税収の穴埋めになるうえ、それを回避しようとして企業が設備投資や賃上げを急ぐようインセンティブを与えれば景気刺激策にもなって、デフレ脱却に有効だ」という考えを明らかにした。

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【上級者向き】落とし所は安倍退陣後の自民と連立、首相に石破さんを担ぐこと

【上級者向き】落とし所は安倍退陣後の自民と連立、首相に石破さんを担ぐこと

2017/10/05 | マーケットEye, 有料記事 ,

前原さんとの会見で明らかになった小池さんのホンネ 幸か不幸かマーケットには特筆すべき話題がないので衆議院選関連の話題が先に来てしまう。筆者は経営学部出身であるのと自分の趣味が重なったこともあり、企業だろうが国家だろうが、自治体、軍隊、宗教法人、犯罪組織だろうが、分野のいかんを問わず運営の良し悪しとその結果について強い関心があり、広範囲に情報を拾い集めてきた。 戦略的な成功不成功、優勝劣敗は

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【上級者向き】やっちまった！小池さん、姑息な選別の大失策

【上級者向き】やっちまった！小池さん、姑息な選別の大失策

2017/10/04 | マーケットEye, 有料記事 ,

勝てる勝負を落とすことになる民進党議員の「選別」 本日希望の党の第一次公認名簿192名が発表された。最終的には250名前後を超えると見ているが、小池百合子氏に対する期待感がここ3日ほどで急速に萎んでおり、一時は政権奪取が視野に入ったものの、今では潜在的な民主党支持層の支援を利用してどこまで伸ばせるかという情勢になってしまった。その理由は、今朝の毎日新聞に細川護熙氏が語っているように「政権を奪うな

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投資セミナー 『激動の世界経済～投資チャンスを見逃すな！9月』 が開催されました。

投資セミナー 『激動の世界経済～投資チャンスを見逃すな！9月』 が開催されました。

2017/10/04 | お知らせ, 無料記事

JAII投資セミナー 『激動の世界経済～投資チャンスを見逃すな！（後期） 9月』 が開催されました。 講師：木村 喜由（JAII理事・アナリスト）「デフレ脱却が先か中国バブル崩壊が先か」 亀井 幸一郎 氏（マーケット ストラテジィ インスティチュート代表取締役）「金（ゴールド）がわかれば世界が見える」 今回のセミナーでは、常連の個人投資家だけでなく、初参加の個人投資家も参加され、

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【中・上級者向き】 投資の羅針盤　「投資から貯蓄」と逆流する個人マネーへの対処策は？

【中・上級者向き】 投資の羅針盤　「投資から貯蓄」と逆流する個人マネーへの対処策は？

2017/10/03 | マーケットEye, 有料記事 ,

日銀が９月20日に発表した資金循環統計によると、家計の金融資産残高は６月末時点で、前年同期比4.6%多い1,832兆円と過去最高を更新した。金融資産のうち、証券投資残高は315兆円で、構成比17.2%となっている。 個人金融資産に占める証券投資の構成比推移を見ると、2006年の19.9%と比べ大きく落ち込んでいる。 これは国債の投資残高の減少が響いているだけではない。株式・投信への投資は値

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