ごくごく常識的な「2025年はどうなる」。それに今後が約束される15の成長業種
2024・1・1(第1253回) 新年あけましておめでとうございます。 今年は8月27日、満で90才になる。息子の忠告もあり、昨年12月末をもって、ボイスメッセージ「今井澂の相場ウラ読み」はやめることにした。私の体力のおとろえ、在米ニュースソースのリタイアが理由である。要するに、高い精度といい情報がウリの「ウラ読み」は維持不可能になってしまった。ファンの方々申し訳ありません。
基本の話ｂｙ前田昌孝（第３６回、資産運用立国のカギ握るのは）
2025/01/01 | 初級, 無料記事 マーケットエッセンシャル, 前田昌孝, 基本の話
政府が資産運用立国の構築に向けて旗を振っています。２０２４年１～９月には少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）の口座を通じて、１３兆８０００億円もの個人マネーが証券市場に入ってきました。しかし、資産運用ビジネスの関係者の表情はさえません。外国株を組み入れる低コストのインデックス型投資信託ばかりが買われて、国内の運用ビジネスは蚊帳の外に置かれているからです。 資産運用立国は２０２３年６月に閣議決定さ
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私の協和協会での講演での質問と話し足りなかったこと。
2024・12・15(第1251回) 公益財団法人協和協会は故岸信介総理が設立し、代々総理が会長をつとめて来た由緒ある団体である。現在はお孫さんの岸信夫元防衛相が会長。私はなぜか一昨年に理事のご依頼を受け、その任にあたっている。 昨年11月につづいて今年も12月12日に「日本経済の現状と今後－トランプ2.0にどう対応するか」と題して講演した。 質疑応答を含めて2時間の長丁場なの
世界経済はスタグフレーションに接近
生成AI関連を除き世界の景気は低調 株式市場は堅調だが、世界経済の足取りが怪しくなっている。最大の落ち込みの原因は中国だ。筆者は中国の統計には大きな粉飾があり、不動産や各種金融資産に多額の減損処理が必要と長らく言い続けてきた。しかし中国には破産法が未整備のため、円滑な破綻処理ができない。都市の富裕層は貯蓄を不動産投資や地方政府や運営体に融資する金融商品に向けてきた。今ではマンション等の実質価
再び言う「2025年に金をもうけない人は、オトコじゃない」。木野内栄治論文の意味するもの。
2024・12・8(第1250回) いきなり刺激的な見出しで恐縮しているが、まだ「早く新NISAは全部手放せ、総売りだ」なんてバカを言っている向きがある。何ともなげかわしい。 幸いいい論文が出た。大和証券チーフテクニカルアナリストの木野内栄治さんが景気循環学会の機関誌「景気とサイクル」に次のような題で書いている。 ＜景気循環学会『景気とサイクル』第78号より＞ 「
