株式物色の基準がバリュー株に回帰しつつある

収益が重視されなかった過去3年のマーケット 本日の日経のコラム「一目均衡」筆者・川崎健氏は秀逸だった。今月号の証券アナリストジャーナルの特集は「バリュー投資再考」で、4本の論文が掲載されている。執筆者に共通する問題意識は、なぜ株式投資の根幹である業績と株価の連動(あるいは連動すべきであるという信念)が裏切られ続けているのか、という点にある。 川崎氏が取り上げたのは野村グループに在籍する

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中島敦「山月記」と日経平均3万円突破後の世界、それに当たり屋の紹介(第1055回)

 教科書にも使われていたと聞くから有名な作品である。  亡母満里のお弟子さんの中に、中島敦氏の息子さんのお嫁さんがいた関係も あり「李陵」や「名人伝」「弟子」などはむさぼるように読んだ。  内容はいわゆる変身譚である。原点は中国清朝の「人虎伝」と聞く。しかし中島 敦氏は自己告白ともとれる芸術家の運命の悲哀や狂気を変身の理由とした。  野村萬斎氏がこの「山月記」を劇化

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早い者勝ちのEV市場、日産と三菱の提携は多分正解

EVの主戦場となるのは実は軽自動車マーケット 自動車産業が100年に一度の転機を迎えていると言われている。CASE(コネクティッド=連結、自動運転、シェアリング、電動化の頭文字)と呼ばれる技術や利用の変化が、従来型ビジネスに転換を強制する。だが、実際問題としては、連結自動車や自動運転、シェアリングというのは実用面や法整備・保険対象範囲などのハードルが高く、まだまだユーザーの選択肢に入ってきて

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春の大嵐

ポストコロナを見込んだ物色対象のシフト始まる 昨日のNY株式はダウが急騰し一時史上最高値を更新する一方で、NASDAQ、特に高PER銘柄が厳しく売られ、ダウが1%高、NASが2.4%安と極端な差が付いた。米国株全体の終値ベース高値は2月12日と見てよいが、その日を基準にするとダウは1.1%高、NASは10.5%安であり、それまでのNAS主導でダウ銘柄その他が置いてきぼりを食う展開から完全に逆

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なぜバイデン政権は1.9兆ドル対策に突っ走るのか

おそらくは長期の選挙対策。人種差別政策の大掃除の布石と見る 真っ当なエコノミストなら、今の米国の経済状況で、バイデン政権が掲げる1.9兆ドルの経済対策は不必要なまでに過剰で、むしろインフレに火をつける恐れが強く有害でさえあると考えるだろう。もちろん筆者も今朝までそう思っていた。だがピーター・テミン著「なぜ中間層は没落したのか」を半分読み、著者の兄で75年に41歳でノーベル生理学医学賞を受賞し

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映画「ゼロ・ダーク・サーテイ」と長期では日経平均5万円の目標を私が掲げる理由(第1054回) 

面白い題だが、米国軍隊の俗語で、「未明」を意味する。アカデミー賞を含む60の賞を受賞した 名作である。監督はキャサリン・ビグロー。  あの911の同時多発テロの首謀者ビン・ラデインへの奇襲作戦を取り上げた。主人公のCIA分析官 マヤ(ジェシカ・チャステイン)が主人公。2003年にパキスタン支局に配属され、2011年5月2日、 ビン・ラデイン殺害までの活動を描いている。

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昨年に続き今年も荒れそうな3月相場

債券の売り攻勢が大いにありそう、条件揃う 21世紀に入って以来、相場のアニバーサリー(重要転換日)が最も多いのが3月である。筆頭が3月9日で、09年はNYダウが6500ドルを割り込んで安値を付け、昨年は米10年国債利回りが一時0.38%まで低下した。株価の安値は23日。日本では10年前の3.11を忘れることができないだろう。アニバーサリーだから波乱が起きるということはないが、少なくとも1-2

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