映画「七人の侍」と21世紀後半に消える仕事、残る仕事。この下げの底値と反発の時期。またインド関連の有望銘柄。強気でいい理由。

映画「七人の侍」と21世紀後半に消える仕事、残る仕事。この下げの底値と反発の時期。またインド関連の有望銘柄。強気でいい理由。

2024・4・21(第1222回)

ウィキペディアより>

「今回も負け戦じゃったな」と島田勘兵衛(志村喬)が言う。7人のうち4人は失ったものの、40人の野武士を全部やっつけるという快挙をなしとげた。加東大介、木村功がはてな? という顔をする。「勝ったのは、百姓たちじゃよ」と志村喬は言う。

この映画は天正14年という設定になっている。秀吉が家康を臣下として、天下獲りへ大きな一歩をしるした年である。しかしこの映画は、そんなトップレベルの人たちは全く出て来ない。戦国末期の仕官先を持たない浪人たちと農民だけである。「滅びゆく戦国武士」の姿も、この映画ではさりげなく画かれている。

私の今回のテーマは「滅びゆくビジネス(仕事)と今後伸びゆくビジネス(仕事)を示すこと」である。

まず、滅びゆく仕事ベスト10

①銀行員(平均年収641万円、就業者数28.6万人)

②タクシー運転手(357万円、27.3万人)

③パイロット(1694万円、0.68万人)

④アパレル店員(333万円、61.7万人)

⑤飲食店オーナー(数百万~1000万円以上、数十万人)

⑥コンビニオーナー(700万~800万円、数万人)

⑦大学教授(1100万円、6.9万人)

⑧弁護士(729万円、4.1万人)

⑨自動車セールス(514万円、28.2万人)

⑩保険外交員(405万円、23.7万人)

一方、残る仕事は次の通り

①データサイエンティスト(平均年収711万円、従業員数:数万人)

②精神科医・心療内科医(1468万円、1.6万人)

③警察官(721万円、26.0万人)

④介護福祉士(347万円、162.3万人)

⑤美容師(311万円、53.4万人)

⑥ユーチューバー(ゼロ~十数億円、数万人)

⑦お笑い芸人(数万~数億円、数万人)

⑧フードデリバリー(300万円以上、不明)

⑨ダンスインストラクター(数百万円、数千~数万人)

⑩eスポーツ(プロゲーマー)(数百万~1億円弱、約300人)

(出所「週刊東洋経済」2021年1月30日号

何でこういうリストを発表したかというと、4月に高校・大学に入学した新人が将来どうした仕事につけばいいか、という指針としたかったからである。勿論、年ごろの娘さんの親は、おムコさんに残る仕事の方を選んだ方がいい。

最近私によせられる質問は、「4万円を突破した後、NYへのつれ安予想。これはピタリだったが、いつになったら買い出動したらいいのか?」である。

中東にキナ臭い動きがあるから、目先急上昇するとはとてもいえない。

しかし、流石に3万6千円の大台に入ると、底値感が出てくる。

反発の時期だが、第一の候補は23日の国連安全保障理事会。第二の候補は5月1日の米国のFOMC。こんな時に頼りになる箱田啓一さんは5月7日が大反発のスタートの日だという。

むしろ、押し目としては、長期でいける銘柄、たとえばインド関連を狙ったらどうか。

まず推したいのが、関西ペイント(4613)。インドでの自動車生産の2台に1台は同社の塗料をつかっている。PER7.5倍と割安。

次が、スズキ(7269)。インドでの生産227万台を6年後400万台へ。PER17倍。

3番目がヤマハ発動機(7272)。二輪でのシェアは高い。PER7.2倍。

以上のほか、ホシザキ(6465)とかユニ・チャーム(8113)も面白い(もちろん推奨ではなく、投資は自己責任でお願いします)。

一方、財務省の今回のウラ金さわぎで、自民党内部をますます自党に有利にまとめ、将来の緊縮財政、増税路線を狙う作戦が明瞭化してきた。

どうぞ皆さん、IMFの計算では、日本は資産超過が8%。主要国G7の中ではカナダに次いで2番目にいい数字である。どうぞ皆さん、借金が大変だという宣伝に乗せられないで下さい。

幸い「青木ルール」によると、NHKでは内閣支持率プラス自民党支持率は54.8%と岸田政権は安定している。先般のワシントンでの演説も立派なものだった。10回以上もスタンディング・オベーションを得るなんて、スゴい。間違っても岸田政権を倒そうなんて考えないことだ。景気は年後半からグングン良くなるので、9月の総裁選までもてば必ず長期安定政権になる。明年3月の4万3000円を私は確信している。

最後に円レート。株の方も反転するキッカケになりそうだ。155円で介入。円売りの巻きもどしと、ここ数週間の先物売りの買いもどしだけで、相当に上がる。私は強気だ。

どうしてそんなに強気かって? 米CNBCの調査では「投資したい国は、日本がダントツの40%、2位が欧州で22%、3位が南米と中国で、それぞれ4%。外国株に興味なしが26%」。これだけ高い数字は小生記憶にない。

では、皆さん、強気で行きましょう。GOOD LUCK!

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