「 有料記事 」 一覧

【上級者向き】TOPIX当面の支持線は1550付近

【上級者向き】TOPIX当面の支持線は1550付近

2018/12/17 | マーケットEye, 有料記事 ,

大きな事件がないならこの付近で下げ渋る公算大 19日の米FOMCの結果次第で、米国市場では債券・株価とも急落するリスクがあることを指摘したが、筆者の本音では今までの債券相場の強さ＝金利低下観測の方が異常であり、FRB委員の頭が正常なら、ドットチャートの姿はあまり変わらず、今の市場が織り込んでいる「来年の利上げは1.5回」という見方が裏切られ、少なくとも10年債利回りは3.2%以上に上昇する、と予

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【上級者向き】この暮れ最大のハードル、19日夜のFOMC大障害

【上級者向き】この暮れ最大のハードル、19日夜のFOMC大障害

2018/12/14 | マーケットEye, 有料記事 ,

中期サイクルの安値到来の日柄に大きな波乱要因 今年も残すところあと半月だが、競馬のクライマックスは23日のグランプリ有馬記念。今回大いにファンの注目を集めているのは史上最強の障害馬と呼ばれるオジュウチョウサンで、出れば勝つのが確実な前日の中山大障害を回避しこのレースに出走することで、どこまでやれるか見たいという人が多くファン投票3位になっている。 50年競馬を見てきた筆者の見方では2500

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【上級者向き】波乱模様だが反転は遠くない、突込みを買おう

【上級者向き】波乱模様だが反転は遠くない、突込みを買おう

2018/12/13 | マーケットEye, 有料記事 ,

米国債券市場バブルが各市場に混乱の連鎖を作っている 米国で長短金利の逆転現象が、きわめて低い金利水準で実現している。明確に意識している人は少ないが、現在の市場は歴史上経験したことのない異常事態に直面している。長短金利の逆転は、景気が過熱した状況で中央銀行が景気を冷やすために金融引き締めを行い、短期金利が従来よりもずっと高くなった結果起こるものだ。 現在、米国経済は雇用が逼迫気味だが、成長率

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【上級者向き】目先の米株下げ余地が拡大、債券市場の異常高が原因

【上級者向き】目先の米株下げ余地が拡大、債券市場の異常高が原因

2018/12/10 | マーケットEye, 有料記事 ,

景気悪化の兆候ないのに債券市場に資金が集中。反動が恐ろしい 来年の景気について各方面から予測が出されているが、世界の経済成長率ということでは、今年推定の4%弱から0.2-3%ほど減速するということでコンセンサスが生まれているようだ。この想定には、そもそも中国の経済データが過大表示されているということも織り込んでいないようだし、筆者が繰り返している中国における金融パニックの可能性も想定していないよ

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【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年12月号＞

【初～上級者向き】 幸田昌則の不動産耳より情報＜2018年12月号＞

2018/12/07 | 不動産耳より情報, 有料記事 ,

最近の話題 日本は世界に冠たる長寿国で、百歳以上の高齢者数も年々増加している。 住宅・不動産市場でも近年、「高齢者」の存在感が一段と高まってきている。 相続に関わる取引だけでなく、自宅の買い替えやリフォーム、更に、子供達の住宅購入時における資金援助など、多岐に亘っている。特に、住宅・土地・賃貸 住宅やビル等の売り主の多くは60歳以上の高齢者であり、「高齢者が主役」と言っても決して過言ではな

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【上級者向き】くすぶる中国懸念、それでも資金は利益を求めて動く

【上級者向き】くすぶる中国懸念、それでも資金は利益を求めて動く

2018/12/06 | マーケットEye, 有料記事 ,

来年も投機資金の退潮続くが、株価は意外に底堅いだろう 現在、世界のマーケットの中で一番ホットなのは米国債券市場である。2年と5年の利回り逆転が景気後退の前兆ということで注目されているが、最もアクティブな10年国債は1か月前利回り3.25%まであったが直近2.88%まで下がっている。相場の動きは事実だが、理由付けはフェイクだと筆者は固く信じている。 巨額なポジションを投じるマクロ系のヘッジフ

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【中・上級者向き】顧客本位の投信運用は実現するか　岡部 陽二

【中・上級者向き】顧客本位の投信運用は実現するか　岡部 陽二

2018/12/05 | 有料記事 ,

昨年3月、金融庁は投資信託における「顧客本位の業務運営に関する原則」を公表し、金融事業者に採択するよう呼びかけた。 採択した証券会社・銀行などは2018年６月末時点で全国1426社にのぼる。 同庁はこの取り組みの「見える化」を促進すべく、KPI（Key Performance Indicator、成果指標）の公表も働きかけている。 成果指標とは成績表のようなものであり、この場合、金融庁が定め

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