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拙著「日本経済大復活」を改めて評価する
2025・6・22(第1278回) ＜アマゾンはこちら＞ ある専門型シンクタンクの所長が、ワンコースおごってくれた。もちろん株式市況について私の見解を聞くためである。嬉しく、またありがたいことだ。ありがとう。 その折、ごく目先について聞かれたが、私がここ数日は投資すべきでない、と返事したら、びっくりしていた。 理由はこうだ。イランとアメリカのトランプ政権との停戦交
「日経平均、来年5万円」（エミン・ユルマズ）説の当否と、NY株の割高性
2025・6・15(第1277回) ＜東洋経済オンラインより＞ 週刊東洋経済6月14日号を読んでいたら、人気のアナリストのエミン・ユルマズさんの見通しがあった。 「日経平均は来年5万円に到達、2030年に7万円を超える」という見出しで、2ページの記事である。 エミンさんは「私の想定シナリオでは、米国の景気が明らかに後退しているとデータで見えた時点で、世界
米国は楽観主導の上げ方、リスクオフなら急落
生成AI関連と暗号資産の上げが引っ張る、一方先行き不安も ぜひTOPIXのチャートを見てほしい。21-22年は1950付近でずっと横ばい、23年から24年春分の2800まで上げトレンド、その後は、昨年7－8月の上振れ下振れ、今年3－4月の上振れ下振れがあったものの2700付近での横ばいだった。拍子抜けするほど単調な動きである。このところの2度の急落は、米系投機筋主導の先物とドル円を絡めた買い
蝦夷と熊襲。21世紀後半の大発展地域。それに金価格
2025・6・8(第1276回) ＜日本経済新聞より＞ 6月3日（火）日本経済新聞の一面トップに「地熱発電 立地選ばず」というまことに日本の将来を明るくする記事が掲載されていた。 この「地熱発電」は、米国、インドネシアに次いで日本は世界第3位の資源大国の分野である。 早速株高を期待したが、何せトランプ2.0のご時勢、大したことはなかった。 このブログで、私は
基本の話ｂｙ前田昌孝（第４１回、上場廃止の功罪）
２０２５年に入って上場廃止を決めた企業は、東京証券取引所によると５月末現在で５８社（６月に廃止予定の企業も含む）にのぼります。前年同期の５１社を上回り、年間では１００社を超えそうです。まだ東証の統計には反映されていませんが、時価総額が５兆円を超える豊田自動織機も上場廃止に動き、市場関係者を驚かせています。相次ぐ上場廃止をどう受け止めるべきなのでしょうか。 約６兆円を投じてＴＯＢか ま
なぜウォーレン・バフェット氏はNY株を売っているのか？ 日本の大手商社はどうか？
2025・6・(第1275回) ＜ウォールストリート・ジャーナルより＞ はじめにお断りしておく。バークシャー・ハサウェイの資料は、元日本経済新聞編集委員の前田昌孝さんによるものである。 ＜マーケットエッセンシャルより＞ 私はバフェット氏に大昔、ウォールストリートに彼がいるとき、一緒にお茶をのんだ記憶がある。前田さんの方は聞いていないから分らないが、完全に理
