映画「日本のいちばん長い日」とグローバル投資と配当収入で豊かな老後(第1047回)

 半藤一利さんが亡くなった。合掌。代表作の一つがこの「日本のいちばん長い日」だろう。二回映画化され、阿南陸軍大臣の役は、一回目が三船敏郎、次が役所広司。私にはやはり三船さんの方が軍人らしかった。  私は昭和10年生まれで、あの戦争の悲惨な面しか記憶はない。深川の昔の家は3月10日の東京大空襲で焼失、集団疎開していた私のクラスメートの半分以上は、 家族の一部ないし全部が亡くなった。そして戦後

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狂騒の後に大反転が起きる、警戒を

米国長期金利は明確にトレンド転換 大相場や急騰・急落相場の高値・安値の予想が難しいのは、その前後において通常の理性的判断では発せられないような極端な強気・弱気に基づく注文が市場を席巻し、一種の真空地帯が生じるからだ。しかしクライマックスが通過すると急速に合理的理由に基づく注文が出てきて価格が反転し、にわかにこれまでの動きがやり過ぎだったことに気付く。往々にして、頂点前後では急騰、急落、市場間

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自動車産業の今後、EV化の進展は公称よりかなり遅れる

全固体電池が出来るのは10年後、それからやっと普及が加速 新年早々の自動車業界を揺るがしたのは、重要部品である半導体不足による生産削減である。ホンダのフィットが月4千台、日産は12月に発売の新型ノートが月5千台、この他トヨタ、スバルにも影響がある模様。正常化するのは3月と見られ、新鋭の売れ筋車種であるため収益面では痛いところだ。もっとも、ホンダ・日産の世界年産台数3-4百万台

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「長篠の戦い」と陰謀にひっかかったトランプ。NY新高値のワケと落とし穴 (第1046回)

 私は民主党が中国共産党と通じて、トランプ打倒を目論んでいることを、何遍もこのブログで述べてきた。  ドミニオン社の集票ソフトが、持ち株会社を通じて間接的に中国の支配下にあることを例とした。 ところが今回は「間接的」ではなく、まさに直接にトランプ大統領その人の政治生命を断とうとしている。  例の共和党ファンの議事堂乱入事件も、極左的団体でトランプ大統領がテロ組織に認定したアンテ

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ジョージア州上院選、民主党が1議席でも取ると波乱相場に

米国の新型コロナ感染者は約1億人に。だが真の死亡率は0.4%以下 日経にも報じられていたが、米国の予想物価上昇率(期待インフレ率)は2年2か月ぶりに2%台を回復した。期待インフレ率が上がってきたのはワクチンが出来、先行きの経済正常化にめどが立ったのと、民主党政権の景気対策の影響を見込んだからだ。市場は選挙直後は議会と大統領のねじれ現象を好感して急騰したが、今晩のジョージア州の

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今年はマイルド・クラウディングアウトが起きる

米国民主党がジョージア州で勝利、大きな政府路線が鮮明に 注目のジョージア州上院の決選投票は、大激戦の末民主党が2議席を獲得、この結果同党が事実上上院での過半数を確保し、大統領・上院・下院とも民主党が実権を握るトリプルブルーと呼ばれる状態が確定した。上院での60%以上の賛成が必要な特別な案件を除き、米国憲法に反しない限り民主党が提出した法案は全部可決できることになった。

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売買手数料ゼロ。チャールズ・シュワブに学ぶ顧客目線の 投資サービス戦略

米国サンフランシスコに本社を置く資産運用会社、チャールズ・シュワブが2019年10月1日、株式やオプション取引に係る売買手数料(コミッション)を撤廃すると発表して業界に衝撃を走らせた。同社にとっては年来の念願であった「ゼロ・コミッション革命」の成就である。 さらに翌月11月25日には、競合するネット証券のTDアメリトレードを260億ドルで買収して、100%子会社とした。これによってチャールズ

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