「 マーケットインサイト 」 一覧

上昇余地残すも、リスク要因が顕在化

中国景気リスク、トランプ敗北リスクを警戒すべき段階に 前回は「破断界」という言葉を用いて状況が急激に変化する局面が接近しているので、警戒姿勢を強めるよう書いた。念頭に置くべきリスクとは、中国の金融崩壊から急激な景気後退に至るリスクであり、もう一つは米国大統領選挙でトランプ氏が負けることである。なぜなら民主党候補は全員公約に大幅な増税を掲げており、誰が勝っても18年から実施された大幅な法人減税

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明確な過熱シグナル出るまで日本株は堅調の公算

金利低下と自社株買いが世界の株式市場を後押し 投機資金による意図的な株価つり上げの色彩が強いが、日経225は13日に2万4千円台に乗せてきた。一応この上げは英国総選挙でのEU離脱の中核である保守党が圧倒的勝利をおさめ、ようやくブレグジット騒ぎが無難な形で決着する見通しになったことや、米中貿易交渉が最初の段階で合意の見通しとなり、ひとまず15日からの第4次関税引き上げが取りやめとなったことが歓

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債券バブルの打ち返しで株高基調は継続

世界景気は徐々に悪化するが余剰資金があまりにも大きい 株高が続いている。米中貿易交渉が話題になっており、米国による第4次関税引き上げが見送られ、それ以前の分も一部撤回され、その結果世界経済も支援されると市場が期待していると伝えられる。だがこれは市場の見方が全くの見当違いだ。増税による米国経済への影響は単純計算で3兆円程度だが、中国以外への調達先切り替えや企業努力で大方吸収される。これまでの大

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【上級者向き】なおドル円と日本株の上昇余地は大きい

基本は債券と中国のバブルの崩壊による資金シフト 史上最大級の台風上陸を間近にし、米中貿易交渉が山場を迎えようとしている時点で執筆しているが、筆者の大局観はほとんど変わっていない。リーマンショック後の世界の景気は、超金融緩和(金利低下と通貨供給増)による過剰投資が牽引し、当初の予想を大幅に上回り、かつ長期(ほぼ10年半)にわたる景気拡大が続いてきた。 通常の景気サイクルではITバブルのように

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【上級者向き】債券バブル資金の打ち返しで戻りを試す

バブルが大きいほどその反動も大きい 強烈な債券買いの波が訪れていた。米10年債利回りは9月3日までの40日間で2.08%から1.45%まで低下した(昨年10月5日には3.23%だった)。ドイツ債は-0.34%から-0.70%に低下した。この間、トランプ氏が対中関税の上乗せに動いた以外に経済環境に大きな変化はなかったが、債券・短期金融市場では米国で大幅利下げの思惑が高まった。 FRB首脳のス

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【上級者向き】債券バブルはほぼ限界、日本株の下値余地乏しい

投機筋のリスクオフシナリオ継続、あおりを受けて円高・株安に 6月3日がTOPIX中期サイクルの底だったなら次の底は9月後半から11月に到来する可能性が高いはずだった。しかし8月6日までの急落でこの安値を下回ったためサイクル解釈の再検討が必要になっている。とりあえず3つの結論がありうる。 1.前のサイクルがまだ継続中で、現在底値形成中である。2.すでに新サイクルに入っているが非常に弱気で、1

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【上級者向き】薄商いでの堅調は吉兆、ミニサマーラリーへ

大きく下がった米国金利と原油価格 令和入りしてからの株式市場は惨憺たるもので、いきなり6日続落、連休前から6月3日安値までTOPIXは7.9%、225は8.85%の急落となった。売り手は外国人で5週間で推計2兆5千億円売り越した。最大の理由は米中対立深刻化だが、欧州景気の悪化、突然のトランプ氏の対メキシコ追加関税表明が拍車を掛けた。日本株は先進国中で最も景気敏感であり、225先物はその最たるもの

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